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14年度の工作機械受注3割増 過去2番目、中小にも動き

日本工作機械工業会(東京・港)が9日発表した2014年度の工作機械受注額(速報値)は、1兆5782億6000万円と前の年度を3割上回り、過去2番目の高水準だった。米国の自動車向けを中心に海外需要が好調だったほか、国内の中小企業が積極的な設備投資に動いたことも受注を押し上げた。

海外向けは円安効果もあり、1兆516億円と3年ぶりに過去最高を更新した。米国の伸びが著しい自動車の部品加工向けに加え、「航空機関連でも伸び率が高かった」(牧野フライス製作所)。中国は現地のスマートフォンメーカーや電子機器向けに需要が拡大したほか、回復の足取りが鈍かった欧州でもドイツを中心に持ち直してきた。

国内は25%増の5266億円。補助金や税制優遇といった国の政策が設備投資の呼び水になり、金型や機械部品向けが堅調だった。「上半期は大手企業を中心に引き合いが強かったが、下半期は中小企業にも広がった」(オークマ)

15年3月の受注額は約1471億円と、単月として過去最高を記録した。国内で年度末を迎え駆け込み需要がこれまで以上に膨らんだ。「中小企業の設備投資意欲も引き続き旺盛」(DMG森精機)という。15年度はほぼ横ばいの受注が続くとの見方が多い。「円安が定着したことで機械を使う国内メーカーの競争力は高まっており、設備更新需要は根強い」(野村証券)

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