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iPhoneの国内出荷台数、初の減少 15年11%減

米アップルが開発・販売する「iPhone(アイフォーン)」の2015年の国内出荷台数が前年比で約11%減ったことが民間調査会社の調べで明らかになった。2015年秋に投入した最新機種の販売が伸び悩んだためで、iPhoneの年間出荷台数が前年を下回るのは08年の国内参入以来初めてだ。

MM総研(東京・港)が9日発表した15年の国内携帯電話端末出荷概況によると、iPhoneは前年比10.6%減の1473万台にとどまった。15年9月に発売した「6s/6sプラス」は画面が大型化して人気を集めた前のモデルと外観がほぼ同じ。消費者に機能向上が乏しかったと受け取られたことに加え、価格も上がったことが販売低迷につながったとみられる。

国内ではソフトバンクが08年からiPhoneを販売して契約者数が急増。11年にKDDI(au)も取り扱いを始め、最大手のNTTドコモも13年に参入した。携帯大手3社が販売を手掛けることでスマートフォン(スマホ)の出荷台数のうち約6割をiPhoneが占めるようになったが、15年の出荷シェアは53.4%と前年比で6.1ポイント減少した。

政府の要請を受けた携帯各社は2月に入って「実質0円」といった過度の端末安売りを自粛している。このため16年の端末出荷台数は減少が避けられず、中でも値引き幅が大きかったiPhoneのシェアが減るとMM総研では予測している。

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