三菱重工、純利益31%減 15年3月期 豪華客船の特損響く

2015/5/8付
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 三菱重工業が8日発表した2015年3月期の連結決算は、純利益が前の期比31%減の1104億円だった。日立製作所との火力発電事業の統合効果などで営業利益は過去最高を更新したものの、豪華客船事業で特別損失が膨らんだ。16年3月期は500億円の構造改革費用を特損計上するが、本業の伸びで補い最終増益を見込む。

 売上高は19%増の3兆9921億円。けん引役は火力発電事業を含むエネルギー・環境事業で、28%増となった。欧州や中国でターボチャージャー(過給機)や空調機の販売も好調だった。米ボーイング社の航空機体の受注も伸びた。

 円安も追い風になり、営業利益は44%増の2961億円と2期連続で最高を更新した。野島龍彦最高財務責任者は「(円安により)約290億円の営業利益押し上げ効果があった」と述べた。

 重荷になったのが客船事業だ。昨年11月時点で約400億円としていた客船関連の特損は695億円に拡大。設計見直しによる人件費や資材費の増加が響いた。客船事業を撤退するかどうかが焦点だったが、宮永俊一社長は「高い授業料だったが、将来に役立てたい」と事業継続を明言した。

 16年3月期の売上高は前期比5%増の4兆2000億円、営業利益は8%増の3200億円、純利益は18%増の1300億円の見通し。年間配当は1円増の12円(前期は3円増配)とする。

 宮永社長は8日開いた2015年の事業計画説明会で、今秋にも外部の有識者をメンバーとした経営諮問委員会を創設する方針を明らかにした。経営改革を加速するため、第三者の知見を活用する。

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