2018年12月17日(月)

40~60代向け「老化対策」化粧品 第一三共ヘルスケア

2017/7/6 13:12
保存
共有
印刷
その他

第一三共ヘルスケアは化粧品の通販事業を拡大する。10月にもエイジングケアをコンセプトにした新シリーズ「ブライトエイジ」シリーズを本格発売すると6日、発表した。医薬品メーカーの強みを生かし、同社が開発したトラネキサム酸と呼ぶ美白成分を配合。しみ、そばかすやたるみなど複雑化した女性の肌の悩みに対応し、アクティブシニア層も含めた中高年女性の需要を取り込む。

「ブライトエイジ」の開発に携わった美白・アンチエイジング領域担当の遠藤貴子氏

新ブランドは化粧水など5種類をそろえ、最高価格の美容液で1本8000円(税抜き)。商品戦略部の遠藤貴子氏は「海藻由来成分を配合したことなどで肌にハリが出る」と説明する。

同社の現在の主力ブランドは、米発酵エキスを生かした肌の保湿効果のある化粧品を取り扱う「ライスフォース」。ハワイの高級スパで展開し、香港にブランドショップを出店するなど国内外でブランド構築を進め順調に事業を伸ばしている。

ライスフォースは30~40歳代が中心だが、ブライトエイジは「さらに上の40~60歳代の需要を掘り起こしたい」(西井良樹社長)。2017年3月期の化粧品通販事業の売上高は100億円超だが、より高い年代の需要も取り込み新ブランドの投入で20億~30億円程度の上積みを目指す。

同社の化粧品通販事業をめぐっては、13年に通販ブランド「ダーマエナジー」で肌トラブルを理由として販売を中止した過去がある。同社はコールセンター部門を外注していた安全管理体制に問題があったとして、15年にコールセンター機能を持つ化粧品会社のアイム(高松市)を買収し体制を切り替えた。

第一三共ヘルスケアは「今後の製品開発では医療用医薬品の部門との連携もさらに深め、『老化』にアプローチしたい」(研究開発部の杉山大二朗氏)と意気込んでいる。

大衆薬各社は本業の大衆薬以外に収益を広げようと、通販の化粧品事業に力を入れている。大正製薬は4月にキョーリン製薬ホールディングスから化粧品会社「ドクタープログラム」を買収。武田コンシューマーヘルスケアも15年から生薬を生かした化粧品ブランド「グラフィエ」を展開する。各社は化粧品大手の主力品から一線を画した高めの価格帯の製品を展開しており、製薬企業間の競争も激しくなりそうだ。

(西岡杏)

保存
共有
印刷
その他

関連企業・業界 日経会社情報DIGITAL

電子版トップ



[PR]

日本経済新聞社の関連サイト

日経IDの関連サイト

日本経済新聞 関連情報