英「トップショップ」、日本の全店閉鎖　円安進行で業績悪化

英ファストファッション大手「トップショップ」が1月末、日本国内で展開する5店舗すべてを閉鎖した。日本で店舗運営するティーズ（東京・渋谷）は「今後の事業継続は未定」としている。低価格を売り物にした欧米のファストファッションの進出が続いてきたが有力企業の全店閉鎖は初めてだ。日本企業もファストファッションの事業モデルを取り入れるようになっており、競争の激化が響いたとみられる。

東京の新宿駅前にあるミラザ新宿店（東京・新宿）やラフォーレ原宿店（同・渋谷）、横浜コレットマーレ店（横浜市）、イオンモール幕張新都心店（千葉市）、ルクア大阪店（大阪市）の全5店を閉鎖した。入居するラフォーレ原宿は「1月30日夜に突然、『2月以降店を開くことができなくなった』と連絡があった」と説明している。

民間信用会社によると2014年2月期のティーズの売上高は35億円。06年に初上陸し、外資系ファストファッションブームに乗り販売を伸ばしたものの、昨年ごろから売り上げが落ち込んでいたもようだ。

日本進出時は森ビル系の森ビル流通システム（東京・渋谷）と投資ファンドがティーズに出資していたが、昨年に提携を解消していた。小島ファッションマーケティングの小島健輔代表は「店舗間で在庫の融通が利かないなど効率的な運営ができなかった」とみている。