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将棋連盟、3理事を解任 ソフト不正疑惑混乱受け

日本将棋連盟は27日、理事5人の解任の賛否を問う臨時総会を開き、青野照市専務理事(64)ら3理事の解任を決めた。将棋連盟ではソフト不正使用疑惑を巡る一連の混乱の責任を取って谷川浩司前会長(54)ら理事2人が辞任。佐藤康光会長(47)らが6日新たに理事に就いたが、残る理事5人の責任を問う声が棋士からあがっていた。

賛成多数で解任が決まったのは、連盟ナンバー2の青野専務理事のほか、中川大輔常務理事(48)と片上大輔常務理事(35)。任期はいずれも今年6月までだった。

総会後、東京都渋谷区の将棋会館で記者会見した佐藤会長は「理事への不満が大きかった。解任は正会員である棋士の総意と受け止め、今後は前を向いて一丸となって進んでいきたい」と話した。理事の補充については補選を実施するかどうかも含めて未定という。

将棋ソフトを巡っては昨年10月、対局中に不正に使用したとの疑いを受けた三浦弘行九段(43)が12月末までの出場停止処分を受け、挑戦者に決まっていた竜王戦七番勝負に出場できなかった。第三者調査委員会は昨年末、「不正の証拠はなかった」と結論づけたが、処分は「やむを得なかった」としていた。

しかし、棋士の間では執行部の対応に問題があったとして、谷川前会長らが辞任した後も理事職にとどまった5人の解任を求める声が高まり、臨時総会に解任案を諮ることになった。

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