消防隊員マニュアル、噴火災害対応を明記

総務省消防庁は24日までに、山岳救助に当たる消防隊員向けのマニュアルを17年ぶりに改定した。2014年の御嶽山（長野、岐阜両県）の噴火を受け、噴火災害への対応を新たに示したのが特徴で、安全確保に必要な装備や機材を明記した。

消防庁は、活火山を抱える消防本部のほか、救助活動を支援する民間の山岳ガイドらにも参考にしてもらう考えだ。

噴火災害の救助活動では、火山ガスや、泥状の灰が障害となることが予想される。このためマニュアルは、通常の山岳遭難に必要な装備に加え、ガス検知器や防毒マスク、強度のあるスコップなどが有用と指摘した。

また活動中は、再噴火に備え火口の位置を確認し、一時的に身を守る場所を把握するなど、二次災害の防止に細心の注意を払うよう求めた。

マニュアルは、海外の事例調査や、山岳救助の経験のある消防本部へのアンケートなどを基に作成した。〔共同〕