2019年3月21日(木)

「産後うつ」早期に発見 診療ガイドライン改定へ

2016/2/22 21:46
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日本産科婦人科学会と日本産婦人科医会は22日までに、出産した女性の1割にみられるとされる「産後うつ」の対策を産婦人科診療ガイドラインに盛り込む方針を固めた。問診票などを活用して早期に兆候を見つけ、専門医による診断や治療につなげるのが狙い。

産後うつは、育児のストレスや重圧、出産に伴うホルモンのバランスの変化などさまざまな要因で産後半年ごろまでに発症するとされる。自殺や育児放棄、児童虐待につながることもあり、子供の発達にも影響があると考えられている。

同学会と同医会、日本周産期メンタルヘルス学会が海外の対策事例などを調査。昨年まとめた報告書では、英国でつくられた質問票を活用するなど、産後2週目と4週目に精神面のチェックが必要と指摘した。

支援に当たっては妊娠や出産に関して知識を持つ精神科の専門医に紹介することが望ましいとしている。

現在のガイドラインは「(出産後は)精神障害が起こりやすいので注意する」などの記載はあるが、具体的な対策は少ない。同学会などは来年4月の改定時までに具体策を議論するとともに、産婦人科医と精神科医のネットワークづくりを進める方針だ。〔共同〕

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