スマホ有用性、日米の親で認識差 米大学調査

2017/9/25 21:42
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南カリフォルニア大(米国)は25日までに、日米の親子を対象にしたスマートフォンなどのモバイル端末の使用に関する調査結果を発表した。子どもが新たなスキルを習得するのに役立つと考える親の割合は米国の88%に対し日本は25%にとどまると分析、モバイル端末の有用性などを巡る両国の意識の違いが浮き彫りになった。

米国の調査を担当したNPO「コモン・センス・メディア」のジェームズ・ステイヤー代表は「米国では、21世紀を生き抜く上で科学技術の知識を活用する能力が不可欠だと親たちが認識している」と解説。同様の意識は日本でも高まるだろうと指摘した。

子どもが端末に依存していると感じている親の割合は日本で61%、米国で59%と同水準で、自身が依存していると感じている子どもの割合も日本で45%、米国で50%と大差はなかった。

「端末の使用に関し毎日言い争いをするか」との問いでは、「する」と答えた日本の親の割合が19%と米国の36%より低かったのに対し、モバイル端末が親子関係を阻害したと感じている親は日本で23%と、米国の15%を上回った。〔共同〕

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