iPS移植2例目見送り 理研など、複数の遺伝子変異

2015/6/17付
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理化学研究所などによるiPS細胞を使った世界初の移植治療の臨床研究で、2例目の移植手術を見送っていたことが16日、分かった。患者から作製したiPS細胞に複数の遺伝子変異が見つかるなどしたためだという。17日に開く文部科学省の専門家会合に、研究チームを率いる理研の高橋政代プロジェクトリーダーらが出席し、説明する見通しだ。

この臨床研究は「加齢黄斑変性」と呼ぶ高齢者に多い目の難病患者が対象。患者自身の細胞からiPS細胞を作り、さらにシート状の網膜色素上皮細胞に育てたうえで患者の目に移植する。

事前に細胞の遺伝子を詳しく調べ、がん化などの恐れがないと判断し昨年9月に1例目を実施した。手術後は視力低下を抑えられ、がんもできていないという。当初の計画では6人に移植手術をすることになっていた。

研究チームは2例目も同様の手法で移植する方針で、昨年のうちに患者の細胞からiPS細胞を作り、網膜細胞を育てていた。ただ、iPS細胞の遺伝子を解析したところ、がん化に関わるとされる遺伝子変異が複数見つかった。

加えて、父母からそれぞれ受け継ぐ遺伝情報のペアの片方が欠ける変化が一部でみられた。そのまま網膜細胞の移植手術に踏み切るのは問題だとの指摘を受け、実施の見送りを決めたという。

高橋プロジェクトリーダーらは今後、京都大が備蓄している他人から作ったiPS細胞を使って臨床研究を続ける意向だ。備蓄細胞は遺伝子変異が少ないことを確認しているほか、必要なときにすぐ使える。コストも大幅に低減できる利点があるという。

今回のiPS細胞の臨床研究では、厚生労働省の審査委員会が、移植した細胞ががん化する恐れを減らすため、遺伝子を解析するよう求めた経緯がある。ただ、どのような解析結果のときに危険が大きいか、判断する明確な基準はない。

17日の文科省の専門家会合には、高橋プロジェクトリーダーやiPS細胞を開発した京都大iPS細胞研究所の山中伸弥教授も出席し、iPS細胞を巡る安全性の問題などを話し合う予定だ。

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