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新出生前診断、4年で4万人超 高齢出産増加が背景

妊婦の血液から胎児のダウン症などを調べる新出生前診断を受けた妊婦は、検査開始からの4年間で4万4645人だったことが16日、全国の医療機関でつくる研究チームの集計で分かった。受診者は毎年、増え続けており、研究チームは高齢出産の増加などが増加の背景にあるとみている。

研究チームによると、4年目の受診者は約1万4千人で前年に比べ、約1000人増えた。

染色体異常の疑いがある「陽性」と判定されたのは4年間で803人だった。うち確定検査を受けたのは675人。605人が陽性と確定し、残りの70人は確定診断で異常がなかった「偽陽性」だった。陽性だった妊婦のうち、自らの意思で中絶を選択したのは567人だった。

新出生前診断は2013年4月に始まり、全国の医療機関が臨床研究として実施している。十分に理解しないまま安易に広がると命の選別につながるという指摘があり、カウンセリング体制などが基準を満たした医療機関を日本医学会が認定している。

集計をまとめた昭和大の関沢明彦主任教授は「十分にデータはそろい、臨床研究を終える時期にきている」と説明。現在は限られた医療機関で実施されており、「妊婦がアクセスしやすい状況をつくっていくことは、今後の課題だ」と述べた。

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