健康食品や化粧品、被害出たら利用中止を　消費者庁が注意喚起

健康食品や化粧品などを利用して皮膚や消化器に健康被害が出たのに、事業者に「毒が出ている証拠だ」などと説得されて使い続け、症状が悪化した事例が多発しているとして、消費者庁は10日、自治体に注意喚起したほか、業界団体に改善を要望した。

同庁によると、健康・美容の商品やサービスをめぐり、健康被害が出たのに事業者から利用の継続を勧められたとの相談は、2009年度以降、339件に上る。このうち利用を継続して症状が悪化したとの相談は100件。1カ月以上通院した事例もあったという。

利用者からの健康被害の訴えに対し、事業者は「その症状は（回復に向かう過程の一時的な）好転反応」「デトックス効果で毒が出ている」「我慢して乗り越えればよくなる」などと言って、利用の継続を促すケースが多いという。

50代の女性は、化粧品で発疹が出たことを購入した店側に電話で伝えたが、店側は「最初は悪いものが出ているので、そういうこともある」と説明。利用し続けたところ発疹が悪化したため、使わなくなると症状が改善したという。

消費者庁の担当者は「事業者側の説明をうのみにせず、異常があれば利用を中止して医師の診察を受けてほしい」と呼びかけている。