就職率、リーマン前超える72.6%　15年春の大卒者

今春に大学を卒業した学生約56万4千人のうち、72.6%にあたる約40万9千人が就職したことが6日、文部科学省の学校基本調査（速報）で分かった。リーマン・ショック前の2008年（69.9%）を上回り、1994年（70.5%）以来21年ぶりに70%を超えた。文科省は「景気回復と雇用環境の改善で、就職を選択する学生が増えている」と分析している。

学校基本調査の就職率は、全卒業生のうち就職した学生の割合を示す。文科省と厚生労働省が毎年5月に発表する大学生の就職率は、就職希望者のうち実際に仕事に就いた学生の割合。今年4月1日時点は96.7%と過去最高だった08年春（96.9%）に次ぐ水準だった。

学校基本調査によると、今春の就職者は前年比で約1万5千人増の約40万9千人。大学院などへの進学者は同2千人余り減の約6万9千人（全体の12.2%）で、過去10年で最低だった。

進学も就職もしなかった人は約5万8千人（同10.3%）で、前年を大きく下回った。うち進学も就職も準備していない「ニート」とみられる人も、前年を大幅に下回る約2万4千人だった。

日本大の安藤至大准教授（労働経済学）は「人手不足から来春の卒業生の就職率も高水準になるだろう。企業側は長期的な視点で冷静な採用計画が欠かせず、不況時に就職に失敗した20代、30代の若者のフォローにも社会全体で取り組む必要がある」と話している。