2019年8月21日(水)

8月豪雨は「異常気象」 気象庁検討会

2014/9/3付
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有識者らでつくる気象庁の異常気象分析検討会(会長・木本昌秀東大大気海洋研究所教授)は3日、臨時の会合を開き、広島市の大規模土砂災害の一因にもなった8月の豪雨などの要因を分析した。木本会長は、西日本の記録的な降雨や日照時間の少なさについて、30年に1回以下の頻度で起きる「異常気象」だったとの見方を示した。

木本会長は会合後の記者会見で「大気の流れは見たこともない状況ではなかった。こうした現象は将来また起こる可能性もある」と災害への備えの必要性を強調した。

木本会長や気象庁によると、8月第2週ごろからは日本付近の上空を通る偏西風が南下し、平年よりも南寄りを通過。日本列島の西側で南に、東側で北に蛇行したため、前線が本州付近に停滞しやすい状況だった。

こうした偏西風の動きは太平洋高気圧の西への張り出しも弱め、南から暖かく湿った気流が入り込みやすい状態を継続的に生み出していたという。

検討会は偏西風の蛇行の要因として、東南アジアや南アジア付近で、雲が例年に比べ発生しにくかったことなどがあったとみている。

検討会は年1回の定例会のほか、社会的に影響が大きい天候不順が起きた場合などに臨時の会合を開き、原因を分析している。

気象庁によると、8月の降水量は西日本(近畿、中四国、九州)の太平洋側で平年の約3倍と、1946年に統計を始めて以降で最も多かった。広島市では19日夜から20日明け方にかけて集中豪雨となり、土砂災害が発生、70人以上が死亡した。

一方で日照時間の少なさも目立ち、西日本の太平洋側は平年比54%と統計史上最少。東日本(関東甲信、北陸、東海)の日本海側も過去4番目の少なさだった。

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