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ゲノム編集は歯止めが必要だ

DNAの遺伝情報を望み通りに書き換える「ゲノム編集」の技術が急速に進歩し、この技術をどこまで応用するか、という深刻な問題が浮上している。

遺伝情報の誤りを直せば、それがもとで発症する病気を治せる。受精卵や生殖細胞の遺伝情報を書き換えれば、重い遺伝病にかかる子をなくすことができる可能性もある。多くの利点を備えた医療技術なのは間違いない。

しかし、受精卵や生殖細胞の遺伝情報にうかつに手を加えると、次世代に思わぬ副作用をもたらしかねない。遺伝情報の働きが完全にはわかっていないからだ。加えて、生まれていない子には治療内容を説明し了解を得るインフォームドコンセントもできない。

ヒトの受精卵や生殖細胞への応用は、安全性や倫理面で大きな課題があると言わざるを得ない。現時点では慎重であるべきだ。とくに、手を加えた受精卵を胎内に移植するのは禁止すべきだろう。

逆に、次世代に遺伝しない体細胞にこの技術を適用する研究は、加速するのが望ましい。欠損した遺伝子を補うなどして先天的な病気やがんを治す「遺伝子治療」はすでに実績がある。既存の遺伝子治療と同様、安全性や有効性などを確認し臨床応用すればよい。

昨年、中国の研究チームがゲノム編集でヒトの受精卵の遺伝情報を改変したと発表した。これに対し日米の遺伝子細胞治療学会は反対する声明を発表し、米政府も応用を控えるよう呼びかけた。国内では内閣府の総合科学技術・イノベーション会議で対応を話し合っているところだ。

生命倫理の根幹である生殖細胞と受精卵の扱いを原則的に定めた「生命倫理基本法」が日本にはない。クローンES細胞(胚性幹細胞)など新技術が登場するたびに対応策を決めたため、制度がパッチワーク状態だ。

生命科学の研究で世界の先頭を行くためにも早期に基本原則を定めるのが望ましい。ゲノム編集の議論を足がかりにしてほしい。

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