消費関連株が堅調　紳士服・ドラッグストア上位

賃上げや原油安などを背景に個人消費の回復期待が高まるなか、消費関連株の年初来上昇率を調べたところ、ランキング上位には販売回復による業績改善を背景に紳士服チェーンが顔を出した。ドラッグストアなどの好業績銘柄の上昇率の高さも目立った。

東証1部上場で「小売業」「食料品」「サービス業」に分類される時価総額1000億円以上の銘柄を対象に年明け以降の株価上昇率を調べた。

3位の青山商事と16位のAOKIホールディングスは2月、衣料品の既存店売上高がともに前年同月比で2桁の伸びを示した。昨年の消費増税後は苦戦が続いたが、若者向け商品の拡充をテコに客足が戻りつつある。昨年の大雪の影響もある。4位のサイゼリヤは2月の既存店売上高が7%増となり株価が急伸した。

バークレイズ証券の姫野良太アナリストは「4月以降の急回復が期待できる銘柄に投資家の注目が集まった」と語る。青山商は1月下旬に自社株買いを発表したことも買い材料となった。

業績の安定感がある銘柄も買われた。1位のMonotaROは中小企業向け工具のほか、個人向けDIY用にも力を入れており、2015年12月期の連結純利益は過去最高を更新する見通し。6位のアインファーマシーズは積極的なM&A（合併・買収）で調剤薬局の店舗網を広げており、10位のクスリのアオキは総菜や精肉も売る戦略で集客力を高めている。

高単価品の販売を伸ばす山崎製パン（5位）や、値上げによる採算改善が期待される明治ホールディングス（8位）、森永製菓（15位）など食品株の上げも目立った。訪日外国人需要を取り込むオリエンタルランド（18位）も堅調だ。サイバーエージェント（2位）やエムスリー（13位）は自己資本利益率（ROE）の高さが評価された。

バークレイズの姫野氏は「商品力などを生かして消費回復の追い風に乗れるかが収益を左右する」と語る。

[日本経済新聞夕刊3月18日付]