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気候変動問題のオンラインスクール

SmartTimes BEENEXT ファウンダー・CEO 佐藤輝英氏

NIKKEI BUSINESS DAILY 日経産業新聞日経産業新聞 Smart Times

脱炭素に向けた動きが全世界で加速している。日々の生活改善から、より地球に優しい商品のセレクトなど、日常の自助努力もさることながら「さらに一歩踏み込んで、主体的に自分が仕事を通じてどういった貢献ができるか」と考えた時、何から始めていいかわからないという人も多い。自分自身もその一人であった。

そんな時に出会ったのがTerra.do(テラ.ドゥ)という昨年米国で設立されたスタートアップだ。現在の気候変動問題に対応するためには2030年までに世界で1億人の人材が直接的に関与する必要があると言われている。そして、優秀なエキスパート達が個人のスキルをどうやってこの課題に生かすことができるのか、世界中で思い悩んでいる。

Terra.doはこの眠れる意欲を「気候問題へつなぐ」壮大なミッションを掲げている。一言でいうと気候変動問題のオンラインビジネススクールだ。選抜をうけた世界中の参加者が6~12週間、気候変動問題に関して体系的に学び合い、専門家からのメンターシップを受けながらコミュニティーを形成する。

昨年5月に開校し、すでに25カ国から500人の卒業生が輩出されている。参加者は米国の著名ベンチャーキャピタル(VC)のパートナー、欧米の機関投資家、大企業の幹部、ジャーナリスト、環境問題の活動家、アプリ開発者、気候変動問題のスタートアップを立ち上げている起業家と千差万別だ。

最初は気候変動問題全体について学ぶ一つのコースプログラムからスタートしたが、この問題に対する需要の高まりを受けて、水素経済とエネルギー政策、電気自動車、循環経済、ESG&サステイナブル投資、VC向けのコース、データサイエンティスト向けのコースと、受講からすぐに各フィールドでの具体的なアクションにつなげやすいよう最適化されたコースが続々と立ち上がった。

私も今年初めのVC向けのオンラインクラスに参加したが、課題提出やディベートを通じて、数多くの学びと出会いをいただいた。国境を超えた最先端のコミュニティーへの参加がこのコースの醍醐味である。企業はコミュニティーから気候変動問題に詳しい人材の採用が可能となり、クライメートテック起業家はここで投資家と出会うことができる。

創業者CEOのアンシュマンはインド工科大学とスタンフォード大学出身のシリアルアントレプレナーで、20年以上気候変動問題に取り組む共同創業者のカマルと一緒に同社を立ち上げた。

本気で行動する人の中にいると自分も行動したくなる。切磋琢磨しながら気候変動問題に取り組む世界中の仲間と出会えるこのコミュニティー、今後大きなうねりを起こしていくことを予感させる。

[日経産業新聞2021年7月5日付]

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