この記事は会員限定です企業が主体的に選択を ジョブ型雇用と日本社会
太田肇 同志社大学教授
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ポイント
○労働市場の未発達や企業別労組が障壁に
○多数の中小企業にはジョブ型はなじまず
○厳密な職務分類は変化への柔軟性を欠く
○労働市場の未発達や企業別労組が障壁に
○多数の中小企業にはジョブ型はなじまず
○厳密な職務分類は変化への柔軟性を欠く
新型コロナウイルス感染症への対策として、わが国でもテレワークが急速な広がりを見せている。ところが、テレワークは日本の雇用システムと相性がよくない。そこでさかんに唱えられるようになったのが、伝統的な「メンバーシップ型」雇用から、欧米で一般的な「ジョブ型」雇用への転換である。
背景...
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