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この機会に将来の備えを

SmartTimes PwCコンサルティングパートナー 野口功一氏

ここ数カ月、世界規模で起こっている新型コロナ問題では社会全体が不安や生活の変化にさらされている。日本でもインバウンド経済の縮小に始まり、サプライチェーンや日々の生活に密着したビジネスまで、大きな影響が及んでいる。早期に落ち着きが戻ることを祈るばかりである。

イノベーションを生み出すための仕組み(プラットフォーム)づくりに従事。海外のスタートアップや大学、NPOとも連携してイノベーションの創出を戦略策定から支援している。

一方で、この大きな変化への様々な対応方法を考える機会になっているのも事実だ。仕事や移動、衣食住など特にビジネスパーソンは多くの人が通勤方法、会議形態などへの対応を迫られているだろう。テレワークやフレックスタイムなどは一般的になりつつあるが、こんな緊急時でも従来の考え方を急に変えるのは難しい面もある。

出社しないで仕事をしてもよいと言われ、実際に自宅でも業務可能なはずが会社に来てしまう。遠隔で顔も見ながら会議ができるのに、実際に会わないといけないと思ってしまう。普段は社内で働いている人が自宅で同じように仕事をするには環境が整っていないのではないか。家の間取り上、落ち着いて仕事ができない、家族がいて仕事を持ち込みたくない、などだ。

一概にマインドが変わっていないというだけでなく、環境やITの設備など複合的な原因で順応が難しいことも明らかになりつつあるのではないか。制度としてだけでなく「どうすれば働き方を変えてもらいやすくできるか」という検討が必要だと感じている。

「働く時間や場所にかかわらず、いつも自分の価値が出せる」という人材教育も必要だろう。フレックスタイムや在宅勤務の話になると業務管理ができないという声が上がる。これは乱暴に言うと誰かが見ていないと駄目ということだ。

デジタル技術により業務管理はリモートでも対応可能だが、それ以上に自立した考えを持って会社に貢献してくれる社員が企業には必要なのではないだろうか。もちろん業務内容によってこのようなワークスタイルが可能かどうかは異なるし、労働時間やセキュリティーの問題、取引先との関係で難しいこともあるだろう。当然テレワークですぐに業績が上がるという話でもない。しかしビジネスで様々な選択肢や多様性が必要となっている現在、これも乱暴に言うとテレワークやフレックスに対応して価値が出せる社員が必要なのだと言えなくもない。

企業はこういった観点で組織やプロセスや制度や給与体系を見直してみると新たな発見があるかもしれない。私は、マインドの問題は慣れれば時間が解決すると考えている。今回は、変化に対して準備していたはずのことが、急には思う通りにいかないという例になるかもしれない。しかし、こういった急激な変化は今後も頻繁に起こるだろう。現在のこの状況を少しでも前向きに捉えるためにも、これを機会として将来のことを考えてみたい。

[日経産業新聞2020年4月3日付]

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