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グーグル情報流出問題の教訓

米フェイスブックに続き、米グーグルでも交流サイト(SNS)に預けた個人情報が十分に守られていなかった実態が明らかになった。インターネットを活用した便利なサービスにはプライバシー侵害をはじめとする負の側面がある。利用者や企業はリスクを理解して使うべきだ。

グーグルによると、2011年に始めたSNS「グーグル+(プラス)」のソフトに不具合があった。名前や職業などの情報が利用者の意向に反して外部のソフト開発会社に流れるリスクがあったという。最大で50万人が影響を受けたもようだ。

同社はこのサービスを通じてSNSで先行するフェイスブックに対抗する狙いがあった。だが、十分な数の利用者を集めることができず、直近ではほとんどの場合、1回あたりの利用時間が5秒以下にとどまっていた。

ネットはサービスを維持するコストが低く、このような利用が低調なサービスでも存続しやすい。利用者は個人情報を活用するサービスを安易に使わないのはもちろんだが、使用しなくなった際は速やかに退会の手続きを取る必要がある。こうした姿勢が被害を回避する近道となるはずだ。

企業は利用者が少ないサービスをむやみに存続させず、思い切って終えることが重要だ。これまでは「手間をかけなくても一定の収益が見込める」といった理由で続けることが多かったが、情報流出などの問題が発生したときの影響の大きさを理解すべきだ。

問題が発生したとき、どのように情報を開示するかも課題だ。グーグルは今年3月、今回の問題に気付いたが、「情報が不正に利用された形跡がない」「影響の範囲が不明である」などの理由で公表を控えてきた。

フェイスブックからの情報流出が相次いで明らかになるなど、利用者は情報の取り扱いに神経をとがらせている。信頼感を高め、過剰規制を回避するには、透明性を向上させることが欠かせない。

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