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個別銘柄の材料探る 日産の無資格検査に関心
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2017/10/6付
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 米国株式相場の上昇や円相場の下落基調を背景に、日本株が堅調に推移している。9月28日~10月4日の日経平均株価は359円(1.8%)上昇した。北朝鮮など地政学上の懸案には目立った動きがみられず、株式市場では個別銘柄物色が中心だった。金融情報端末QUICKでも、個別に材料が出た銘柄に関する記事がよく読まれた。

 10月4日は「有機EL開発会社のJOLED(ジェイオーレッド)が有機ELの量産技術の開発にメドを付けた」と伝わり、同社に出資するジャパンディスプレイに将来的な業績拡大を期待した買いが集まった。同日の株価は一時29%高まで急伸した。

 広告3位のアサツーディ・ケイの売買が膨らんだ。米投資ファンドのベインキャピタルが10月2日、TOB(株式公開買い付け)によって同社を買収すると発表した。アサツーDKは英広告代理店大手WPPとの資本・業務提携を解消し、ベインのもとでデジタル化への対応などを急ぐ構え。買い付け価格は1株3660円とし、3日はTOBに応じて利ざやを得ようとする投資家の買いが膨らんだ。4日には第2位株主の英運用会社がTOBへの反対を表明し、ベインがTOB価格を引き上げるとの思惑も広がった。

 懸念材料が伝わったのが日産自動車だ。無資格の従業員が新車の完成検査に携わっていたと9月29日に発表し、週明け10月2日の株価は5%安まで下落する場面があった。同日、西川広人社長は会見で、リコール(回収・無償修理)費用が250億円以上になる見通しと明らかにした。その後の株価は下げ渋ったが、市場では業績への影響を見極めたいといった慎重な雰囲気が残っている。

 ノーベル賞の発表シーズンを迎え、有力な研究テーマに近い銘柄を探る記事がよく読まれた。トヨタ自動車などが新会社を設立して開発を進める電気自動車(EV)関連の記事も関心を集めた。

(日経QUICKニュース)

[日本経済新聞夕刊10月6日付]

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