奔流eビジネス

フォローする

Myニュース

有料会員の方のみご利用になれます。
気になる連載・コラムをフォローすれば、
「Myニュース」でまとめよみができます。

「誰でも発信時代」の功罪 報道への視線厳しく (徳力基彦)

(2/2ページ)
2016/5/15 6:30
共有
保存
印刷
その他

 インターネット時代以前は、災害における現地の情報はマスコミによる取材を通じたものにほぼ限られていた。そういう意味ではマスコミの求められる役割が非常に大きかったのは間違いない。自負を持って多少の無理を押してでも取材しようとする傾向が、現場の記者に出てしまっている面もあるのだろう。

とくりき・もとひこ 名大法卒。NTTを経て06年アジャイルメディア・ネットワーク設立に参画、09年社長。14年3月から取締役最高マーケティング責任者(CMO)。

とくりき・もとひこ 名大法卒。NTTを経て06年アジャイルメディア・ネットワーク設立に参画、09年社長。14年3月から取締役最高マーケティング責任者(CMO)。

 ただ、今はスマートフォンやソーシャルメディアの普及により「報道」をしようとしている記者やカメラマンの後ろに多数の一般人のカメラがある時代だ。

 今までなら大手メディアということで許されていたかもしれない特別扱いも、被災者やボランティアからすると、許せない行為として「報道」されてしまう結果になっているわけだ。

 この報道する側とされる側の相対化現象は当然、地震のような災害報道だけに留まらない。企業が行う宣伝イベントやCM撮影などの現場でも同じことが起こりうる。

 もはや情報発信は特殊な行為ではなく、全ての人々に可能な行為だ。撮影をしている自分の背中を誰かに撮影されていても恥ずかしくないかどうか、今一度確認することをお勧めしたい。

〔日経MJ2016年5月13日付〕


「日経MJ」をタブレットやスマートフォンで

 全紙面を画面で閲覧でき、各記事は横書きのテキストでも読めます。記事の検索や保存も可能。直近30日間分の紙面が閲覧可能。電子版の有料会員の方は、月額1000円の追加料金でお読み頂けます。


人気記事をまとめてチェック

「テクノロジー」の週刊メールマガジン無料配信中
「テクノロジー」のツイッターアカウントを開設しました。

奔流eビジネスをMyニュースでまとめ読み
フォローする

Myニュース

有料会員の方のみご利用になれます。
気になる連載・コラムをフォローすれば、
「Myニュース」でまとめよみができます。

  • 前へ
  • 1ページ
  • 2ページ
  • 次へ
共有
保存
印刷
その他

電子版トップテクノロジートップ

【PR】

奔流eビジネス 一覧

フォローする

Myニュース

有料会員の方のみご利用になれます。
気になる連載・コラムをフォローすれば、
「Myニュース」でまとめよみができます。

口紅をつけた雰囲気も返してくれる

フェイスブックのメッセンジャー、口紅を仮想試着

 電子メールに次ぐ顧客とのコミュニケーションツールはなんだろう。利用者のメール受信ボックスがプロモーションメールであふれかえる中、ネット事業者が頭を悩ませているポイントではないだろうか。日本ではLIN…続き (9/24)

女性活躍や働き方改革は日本企業の重要テーマ(広島市のイベント)

IT業界のワーキングマザー 肯定感の共有を

 女優の武井咲さんと歌手のTAKAHIROさんの結婚と、武井咲さんの妊娠が発表された。非常におめでたいニュースであるのに、CMに多数契約する武井さんの違約金が膨大な額になるといった臆測にもとづいた話が…続き (9/17)

訪日外国人向けメディア活況、月間150万人利用も

 一時は停滞を危惧されたインバウンド市場だが、訪日外国人数は順調に増加している。4~6月期の旅行消費額も1兆776億円と過去最高となった。中国人の爆買いはやや落ち着きつつあるが、逆にツアーから個人旅行…続き (9/10)

新着記事一覧

最近の記事

【PR】

TechIn ピックアップ

09月24日(日)

  • 自動運転時代到来で、自動車市場は急拡大する 名古屋大学COI未来社会創造機構客員准教授の野辺継男氏に聞く
  • アップルが開発した「ニューラルエンジン」は、人工知能でiPhoneに革新をもたらす
  • 日産と三菱が「EV祭り」フランクフルトショー欠席の理由

日経産業新聞 ピックアップ2017年9月22日付

2017年9月22日付

・レシート、スマホで9割超読み取り、ISP
・薬副作用、iPSで予測 武田、早期に安全性見極め
・花火・海外挙式、VRで体感 近ツー、遠隔地に同時中継
・農作業の負担軽く、電動台車が自動追尾 中西金属工業
・抗がん剤を使いやすく、シンバイオ 米社技術導入…続き

[PR]

関連媒体サイト