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2014年上半期の資金流入 毎月分配型が上位に

投信番付

2014年上半期(1~6月)の投資信託市場は活況を呈した。毎月分配型の投信を中心に堅調な資金流入が続いた。少額投資非課税制度(NISA)を通じた個人マネーも全体の残高の押し上げに一役買った。

上場投信(ETF)を除く追加型株式投信への資金流入額は1~6月で約2.7兆円。この約半分の1.4兆円が毎月分配型に流入した。証券優遇税制が終了し、分配金(普通分配金)に対する税率が倍の20%に戻っても投資家の分配金ニーズは衰えていない。

個別にみた資金流入額ランキングでも上位には毎月分配型が並んだ。1位の「野村ドイチェ・高配当インフラ関連株投信(米ドルコース、毎月分配型)」と、3位の「アムンディ・欧州ハイ・イールド債券ファンド(トルコリラコース)」の場合、直近の分配金はともに250円(1万口当たり、税引き前)。高めの分配金が人気を集めている理由だ。ただそれだけではなく、野村ドイチェの投信は長期で好調な運用成績を保っている。

また全体の運用成績をみると、追加型株式投信の平均で上半期は2.8%上昇となりプラスを維持した。投資分類別で運用成績の首位を調べたところ、最も高かったのが海外株型の「HSBCインド・インフラ株式オープン」の48%だった。政権交代を機にインド株が大きく上昇したためで、他のインド株ファンドも好成績を収めた。

不動産投資信託(REIT)では北米のREITに投資するタイプ、日本株では中小型株に投資するタイプの好成績が目を引いた。

今年始まったNISAはまずまずのスタートを切った。金融庁の調べでは、NISA口座を通じて6千億円超(3月末時点)が投信市場に流入した。毎月分配型の人気が続いているとはいえ、NISAの開始を機に改めて注目された1年決算型にも約1兆円が流入した。毎月分配型一辺倒だったこれまでの投信市場にとって大きな変化といえる。

(QBR 根岸てるみ)

[日本経済新聞夕刊7月10日付]

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