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投信 大型ファンドの売買回転率、相場活況で取引膨らむ

1月は上場投資信託(ETF)を除く全追加型株式投信に、2008年以降の単月で最大となる9110億円の資金が流入した。1月から開始となった少額投資非課税制度(NISA)の非課税口座を経由した資金流入も拡大した。投信市場が活況となる中で、純資産規模の大きい投信の売買動向について調べた。

株式の売買の活発度を測る売買代金回転率という指標がある。売買代金が時価総額の何倍かを測るもので、一般にこの値が高いほど売買が活発であり、低いほど投資家全体の保有期間が長期化しているとされる。

この売買代金回転率の考え方を投信に適用し、大型ファンドの売買動向を分析した。1年間の設定額と解約額の和を、株式の時価総額に相当する、純資産残高の期首・期末の平均で割った値を「売買回転率」として算出。また、この間の解約額を純資産残高の期首・期末平均で割った値を「解約率」とし、1年で純資産残高のどれくらいの割合が入れ替わったかを示した。「平均保有期間」は投信を平均で何年保有しているかを示す理論値となる。

大型ファンドのデータを見ると、「フィデリティ・USハイ・イールド・ファンド」「ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(毎月分配型)」「フィデリティ・USリート・ファンドB(為替ヘッジなし)」は、売買回転率、解約率のどちらも相対的に大きい。これらのファンドは設定・解約ともに多く、相場動向を見て投資家が頻繁に売買していることが見て取れる。

一方、「ダイワ高格付カナダドル債オープン(毎月分配型)」は売買回転率が大きいが、解約率は小さい。これは資金流入が多いのに解約は少なく、投資家が中長期で保有していることを示す。

NISAが始まり、投資家に中長期投資を促す販売会社が増えている。今後は投信の売買回転の傾向に変化が生じる可能性がある。

(QBRチーフファンドアナリスト 清家武)

[日本経済新聞夕刊2月27日付]

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