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ブームの反動? 全国の温泉施設、なぜ減少

 「旅先で、楽しみにしていた温泉施設が閉鎖されていたよ」。お土産を持って現れた神田のご隠居、古石鉄之介が残念そうに話した。「温泉は外国人観光客にも人気なのに、不思議ですね」。温泉好きの探偵、松田章司が調査に乗り出した。

無理な開発 曲がり角

章司はデータを調べて驚いた。温泉のある旅館や入浴施設は全国で毎年300前後のペースで増えていたが、2005~07年ごろから減少傾向に転じていたのだ。

環境省を訪ねると自然環境局の担当者が「温泉法の改正が影響しているかもしれません」と説明した。最近できた温泉の多くは、火山地帯でマグマに温められた地下水が湧き出す「自噴式」ではなく、地面に深い穴を掘ってくみ出す「ポンプ式」。掘削工事のコストが下がり急増した。

温泉法の定義では、くみ上げたお湯の温度が25度以上か、指定成分を規定量以上含んでいれば「温泉」だ。地中を100メートル掘り進むごとに地熱は約3度ずつ上がるので、都心部でも地下水がある場所を深く掘れば「温泉」が出る可能性がある。

ところが07年6月、東京都渋谷区の温泉施設で、お湯とともに地下から出てくる天然ガスによる爆発死亡事故が発生。温泉を掘る際には隣の敷地から8メートル以上離さなければならないなど温泉法に新たな規制ができた。「広い敷地がない都市部では掘りにくくなったのです」という。

「温泉施設が増えない理由は分かったけど、どうして減ってきたのだろう」。章司は中央温泉研究所(東京都豊島区)の専務理事、甘露寺泰雄さんに話を聞いた。「原因の1つは景気悪化です」。08年に起きた米リーマン・ショック後、経営が苦境にあった古い温泉旅館がつぶれた。「最近は日帰り温泉施設の利用も頭打ちです」という。

さらに「温泉地自身にも問題がありました」と甘露寺さんは指摘する。温泉ブームに乗って開発を急ぎ過ぎた反動もあるという。04年には白骨温泉(長野県)で入浴剤を入れてお湯に色を付けていた問題が発覚したのをきっかけに、全国で水道水を温泉と偽るなどの不正が明らかになり、不信が高まった。翌年、施設数は17年ぶりに減っている。

日本観光振興協会総合研究所(東京都港区)の研究員、全相鎮さん(35)は「ここ数年、若い人を中心に旅先で温泉に入る人が少しずつ減っています」と解説した。同協会のアンケート調査では、「行きたい旅行の種類」を聞くと7割程度が「温泉旅行」を選ぶのに、実際に行った旅での行動を聞くと「温泉浴」を選んだ人が減って5割を割り込んでいる。旅先では「グルメに関心が移る傾向があります」と全さんは話す。

「温泉施設の減少は、規制強化や不景気、不祥事などが重なったのが原因です。今後、東日本大震災の影響も出るかもしれません」。章司が事務所で報告すると、何でもコンサルタントの垣根払太が口を挟んできた。「04年に問題になった水道水による"水増し"の多くは、湯量が減ったり、井戸が枯れたりしたことがきっかけだったよ。お湯の枯渇も影響しているんじゃないのかな」

地域で資源守る仕組み課題

章司が調べると、ここ数年だけでも北海道から沖縄県まで、温泉施設が湯量の減少を理由に閉鎖されていたケースも見つかった。

背景を聞こうと日本温泉総合研究所(東京都渋谷区)を訪ねると、統括の森本卓也さん(48)が「観光客を集められるため、90年代から市町村などが盛んに温泉を掘りました」と説明した。湯量が少ないのにお湯をくみ上げ過ぎるなどの無理な開発で、井戸が枯れてしまったケースは珍しくないという。

古い歴史を持つ温泉地でも、温泉施設が増え過ぎて1軒当たりの湯量が減ったり、成分が真水から海水に変わってしまったりしたケースがあったという。それでも経営を続けるには、お湯を施設内で循環させたり、水道水などを混ぜたりするしかない。

「開発や利用を適切に制限した方が結果として長く利用できるのですが、今の資源保護対策は中途半端です」と森本さんは強調した。実際には掘削を申請して不許可になることはほとんどなく、温泉地に外部資本が入って開発を始めても、資源保護を理由に止める手立てがないという。

章司は地域住民による管理で温泉を守っている地域があると聞き、野沢温泉観光協会(長野県)の会長、森行成さんを訪ねた。「野沢では"惣(そう)"という自治組織が温泉や共有林、文化などを守っています」と森さん。13ある共同浴場などを惣が管理。村も条例をつくり外部資本も含め、事実上新しい井戸を掘れないよう規制している。「"守ることが開発"という民意があるのです」

野沢の湯は豊富で、旅館や共同浴場はほぼ全て、お湯を循環させない"源泉かけ流し"だ。「生まれたままの新鮮な湯は老化を防ぐ作用が強いことが研究でも明らかになっています」と森さん。長時間空気に触れたり、消毒用の塩素を入れたりすると、この作用は失われていくという。「温泉の持つ"力量"に応じて浴槽をつくるべきなのです」

章司は資源の有効利用について考えるため、市場と規制の関係に詳しい東京大学教授の柳川範之さんに意見を聞いた。柳川さんは、「経済学で言う"共有地の悲劇"の例ですね」と指摘した。

共同で天然資源を使う場合、自由競争に任せると市場原理がうまく機能しないことがある。例えば複数の漁師が池で漁をする場合、できるだけ利益を上げようと魚を捕る「フリーライダー(ただ乗り)」が発生。個々の漁師にとっては「合理的」な行動だが、結果として資源が枯渇し、みんなが損をする。「温泉の場合、池と違い地下の様子は見えないので、さらに問題が複雑になります」という。

09年にノーベル経済学賞を受賞した故オストロム氏は、こうした場合に公的規制や政府介入がなくても、利用者の共同体が自主ルールで管理している例があると指摘した。「法律より実態に合わせて柔軟にルールを運用できます。くみ上げ過ぎを防ぐには、厳しめに基準を設けるのも一案です」。章司は柳川さんの話を聞きながら、「資源を長く使うには、野沢温泉のように地域の実態にあった形で関係者が話し合って管理する仕組みが必要だな」と思った。

事務所に帰って報告を終えると、所長が「章司君は温泉に入ってリフレッシュしてきたようだし、もう一仕事してもらおうか」。章司は夏バテ気味の三毛猫ミケの頭をなでながら、「無計画に探偵を使うと、体力が消耗して調査に影響が出ますよ」と一言。

(松林薫)

[日経プラスワン2013年9月7日付]

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