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東日本大震災、余震が頻発 秋田から岐阜は注意必要

陸地にかかる力が変化 地震調査委が分析

国の地震調査委員会(委員長・阿部勝征東大名誉教授)は12日、福島県で11、12日に相次ぎ発生した地震について評価する臨時会合を開いた。地震調査委はこれらの地震が東日本大震災の余震と判断。3月11日の地震が秋田から岐阜にかけての東日本の広い地域で直下型地震の発生を活発化させているとの見解を示した。気象庁も同日、震度6弱~6強の余震が発生する可能性もあるとして注意を呼びかけた。

11、12日の地震の震源は福島県浜通りで、11日はマグニチュード(M)7.0、12日はM6.3が最大だった。気象庁によると、この地域は大きな地震がほとんど観測されていない「空白地域」。1930年代にM5以上の地震を数回観測して以来、起きていなかった。

ところが同地域で3月11日から1カ月の間にM5以上の地震が10回以上発生。阪神大震災と同じ直下型地震で、住宅地などが震源に近いため地震の規模に比べ大きな揺れになりやすく、震度は最大で6弱に達した。

東日本大震災後、長野県北部や静岡県東部でも比較的大きな地震が発生している。地震調査委は秋田県から岐阜県にかけて、16の地域で地震活動が活発になっていると指摘した。震源が幅200キロメートル、長さ500キロメートルの「余震域」外のものもあるが、同委はこれらも広い意味で余震に含まれると説明している。

東日本大震災は日本列島をのせる北米プレートに東から押し寄せた太平洋プレートが沈み込む過程で、北米プレートがひずみに耐えきれずに跳ね上がって起きた。「(日本の)陸地にかかる東西方向の力が変化した」(阿部委員長)結果、余震が相次いでいるという。

防災科学技術研究所の岡田義光理事長は「東北地方は東西に4メートルくらい引き延ばされている場所もある」と指摘。陸地にかかる力が変化し、多数の地震をもたらしているとみる。関東、中部地方も注意が必要だという。筑波大の八木勇治准教授も広範囲で「日本の断層がゆるんでいる」として、これらの地域で注意を呼びかける。

東北大の松沢暢教授は、余震は「当面はM7クラスの地震が月に1度起きてもおかしくない」と指摘している。

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