コツコツ投資の強みと弱み
株価変動後の上昇時に真価

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2010/5/26付
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ギリシャの財政不安問題などを機に急落した株式相場。こうした相場下落をむしろ味方にできる可能性もあるのが、定期的に一定金額ずつ購入していく「ドルコスト平均法」(定時定額購入)と呼ばれる手法だ。実際のデータをもとに効果や弱点を検証した。

リーマン・ショック直前の2008年8月末から、ドルコスト平均法で日経平均株価に連動する投資信託を毎月定額で買い続けていたら、損益はどうなっているだろう。グラフAの(1)の棒グラフで分かるように、実は09年の5月には既に損益はプラスに転換し、最近の急落後(21日終値)でもわずかながらプラスを維持している。

現在の株価は08年8月末に比べて25%も安い。それなのにプラスを維持しているのは、さらに安かった時期にも買い続けたため、平均購入単価が下がっているからだ。このように株価が上下動した後で上昇したときに利点が発揮されるのが、ドルコスト平均法の特色だ。ちなみに「ドル」は米国通貨のドル。米国で生まれた手法のため、こう呼ばれているとの説がある。

投信は月1000円から

様々な金融機関で投信、外貨MMF(マネー・マーケット・ファンド)、金、個別株など多くの商品を対象に、ドルコスト平均法を用いた自動積み立てができる。特に投信ではネット証券を中心に毎月1000円から自動積み立てができるサービスもある。

ただしドルコスト平均法が、ある時点で一括で買った場合より有利だったかどうかは、資産の値動き次第。価格が一本調子に上昇を続けた場合は、最初にまとめて買っておいた方が得。下落局面でも、最安値でまとめて買えれば、それに越したことはない。

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