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電機業界生き残りの条件(上) 復活の鍵は「通研」にあり

若林秀樹・東京理科大学教授

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米中摩擦は、米国がハイテク分野で過度に水平分業、効率化を進めた結果、モノづくりやR&D(研究開発)を中国や台湾などに依存し、安全保障上の問題に発展したことが背景にある。高速通信規格「5G」の基地局、EV(電気自動車)のリチウムイオン電池のメーカーはない。材料や金属加工も弱く、有機ELの工場もない。先端ロジック半導体の生産は実質的に台湾積体電路製造(TSMC)に依存しているため、地政学的リスクがあれ...

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