世界のゲノム（全遺伝情報）データと診断情報を集め、医療研究に生かす大型の国際協力計画が動き出した。まず2022年内にクラウドなどを使って6000万人のデータをシェアリングできる仕組みをつくる。将来は全人口に匹敵する70億人のカバーをめざす。英国や米国、カナダなどが主導する。日本の官民も参加するが、当面は一部の活動にとどまる。
70カ国以上から約500の産官学が参加する非営利組織が進める。「ゲノミ…
この記事は会員限定です。電子版に登録すると続きをお読みいただけます。
Nikkei Inc. No reproduction without permission.
