日本の長時間労働を考える(5)内部で人材調整、社員に負担 一橋大学教授 小野浩

2017/5/11付
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日本経済新聞 朝刊
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 日本の職場では職務内容が曖昧だとよく指摘されます。日本企業は内部で人材を育成・調達する内部労働市場型の組織であり、人材ニーズはできる限り内部で解決することを前提としています。社内で多くの仕事をこなせるように社員は定期的なジョブローテーションを経験します。このため特定分野のスペシャリストよりも、どんな仕事にも対応できるゼネラリストの需要が高まります。

 自分の責任範囲と専門領域が曖昧で、かつ集団意識…

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