スマートフォン（高機能携帯電話＝スマホ）を使って写真を共有するアプリが急速な進化を遂げている。こうしたアプリの開発会社は2010年末から11年初めにかけて米シリコンバレーで相次いで登場。各社の創業チームには米アップルや米グーグルなど有力ＩＴ（情報技術）企業の出身者が名を連ねていることもあり当初から関心の高い分野だったが、ここへきて交流サイト（ＳＮＳ）との連動など各社の戦略に違いも出てきた。大手インターネット企業による買収観測も浮上しており、12年も引き続き注目を集めそうだ。

　これまで複数のＩＴ企業を創業した経験を持ち直近ではアップルで働いていたビル・グエン氏が最高経営責任者（ＣＥＯ）を務めるカラー・ラボ（カリフォルニア州）は12月初め、新たなアプリ「カラー・フォー・フェイスブック」を一般公開した。ＳＮＳ最大手のフェイスブックと連動することに加え、動画も共有できるのが特徴だ。

　11年にシリコンバレーで同社ほど評価の揺れたネット企業は珍しいかもしれない。３月に初代のアプリ「カラー」の公開に合わせて、有力ベンチャー・キャピタル（ＶＣ）のセコイア・キャピタルなどから4100万ドル（約32億円）もの資金を調達したことを公表。設立直後のネット企業の調達としては異例の規模で、関係者を驚かせた。

　最初のアプリは「一定の範囲内にいる全利用者と写真を共有する」のが特徴で、コンサートやパーティーなどイベントでの利用を想定していた。ところが当初は利用者が少なく「周りに誰もいないと使えない」「使い方が分かりにくい」と問題点が指摘された。調達額の大きさに反して、アプリの評価が低いことから、「ＩＴバブル再来の象徴」として酷評された。

　12月に新たに公開したアプリは既に８億人以上が使っているフェイスブックの写真も取り込むことで「見るべきものがない」という利用者の不満解消に努めた。さらに最長30秒の動画をアプリやフェイスブックを通じて知人らに生中継できる機能を加え、競合サービスとの違いを出し、巻き返しを図る方針だ。

　写真共有アプリが相次いで登場した背景にあるのは、スマホの世界的な普及だ。10年10～12月期には世界出荷台数がパソコンを抜き、ネット接続機器の先頭走者に躍り出た。さらにフェスブックでは現在、毎日２億5000万枚もの写真が共有されるなど、文字に比べて情報量が多く、直感的に共有できる写真がコミュニケーションの主役になりつつある。