米国でケーブルテレビ（ＣＡＴＶ）契約を解約する「コード・カッティング（コード切り）」の動きが注目を集めている。民間調査会社が消費者のＣＡＴＶ離れを示すデータを相次ぎ発表する中、ＣＡＴＶ側はこうした動向を否定する。米国ではＣＡＴＶを通じて自宅からインターネットに接続している人が多く、長年、電気やガス、電話などと並び「切るに切れない」支出の１つとみられてきた。安泰だった業界で何が起きているのか。

　コード・カッティングは起きているのか、いないのか――。この論争に火をつけたのが、米調査会社ＳＮＬケーガンが発表した調査だ。同調査によると、昨年４～６月期にＣＡＴＶや衛星放送などの有料テレビ契約者が、1980年代の調査開始以来、初めて減少に転じたというのだ。７～９月期も契約者流失が続き、両期合わせて推計33万人がコード切りに踏み切った。

　別の調査会社、米ストラテジー・アナリティクスは、2011年に米有料テレビ契約者の13％が解約する可能性があると予測。同社のディレクター、ベン・パイパー氏は「現在、コード切りは消費者の一部の行動にみえるかもしれないが、今後ますます拡大する」と警告した。

　こうした「コード・カッティング存在論」への反論を発表したのが、米ウォルト・ディズニー傘下のＣＡＴＶ向けスポーツ専門局ＥＳＰＮだ。米ニールセンのデータを基に独自算出した数値によると、３カ月間でケーブル切りをしたのは全米総世帯のたった0.11％で「極めてささいな現象」と結論付けた。

　だが、実際にＣＡＴＶ企業はテレビ契約者の流出に直面している。米ＣＡＴＶ大手タイム・ワーナー・ケーブルのテレビ契約者数は昨年10～12月期に前期比14万1000人減少した。こうしたコード切り現象の「主犯」として名指しされているのが、米ＤＶＤレンタル最大手「ネットフリックス」と「不況」だ。

　ネットフリックスは、会員がネットで注文したＤＶＤを自宅に届ける郵送レンタル方式で利用者を急拡大させ、店頭型の事業モデルを時代遅れにした米レンタル業界の革命児。会員数は約2000万人。ネットフリックス人気がコード切りを招くといわれる理由は、同社が映画やテレビ番組のネット配信に力を入れ、ＣＡＴＶの代用品として機能し始めているからだ。