爆発的に増えるコンピューターデータ（ビッグデータ）を解析するシステムのニーズが国内でも高まってきた。企業が取り扱う経営や市場調査に関する各種データの増大と軌を一にするように、新たな先端ＩＴ（情報技術）を使った情報処理技術の実用化が背景にある。数百テラ（テラは１兆）バイトから数ペタ（ペタは1000兆）バイトに達する巨大データを活用した従来の常識を覆す新サービスでは、博報堂が新手法を実用化するなど、まずマーケティングの分野で成果を上げ始めている。

　「すべてがリアルなデータ。こんな調査手法はこれまで存在しなかった」――。博報堂は2011年12月14日、東証マザーズ上場でデータ解析を手掛けるブレインパッドと業務提携。ビッグデータ解析を基盤とした新たな顧客企業向けの分析サービスに本腰を入れ始めた。同社エンゲージメントビジネスユニットの竹林真人テクノロジー推進部長はビッグデータ解析の魅力を冒頭のように説明する。

　04年設立のブレインパッドは11年９月に東証マザーズに上場したばかりの注目企業だ。データ解析の受託、クラウド方式の解析システム提供と解析システム構築の３つを主業務とする。「（業務を支える従業員の）コアは約40人の質の高い解析技術者」と草野隆史社長は胸を張る。同社が抱える解析技術者は、博士や修士卒の技術者が半分近くを占める。

　両社が組んで11年10月から始めたコンサルティング・サービス「デジタル　マーケティング　マネジャー」は、実際に消費者が利用したウェブサイトの閲覧動向の履歴などから、広告キャンペーンを見た消費者がどのように行動したのか、データ解析によって“実測”する手法を軸とする。例えば、家電量販店が電子メールで行った薄型テレビの販売促進活動が自社サイトのみならず、実は競合する電子商取引（ＥＣ）サイトの売り上げ向上にも大きく役立っていたといった事実を明らかにすることができるという。

　これまでのＩＴでは難しかった精度の高い消費者に関する行動の解析が可能になったのは、ネット利用者に関連する大量のデータを活用できるようになってきたからだ。公開されている数十万人分のウェブサイト閲覧履歴や交流サイト（ＳＮＳ）のメッセージなどの情報から導き出した消費者の動向と、顧客企業が持つ販売記録など複数のデータを突き合わせることによって、商品購入者の実際の行動を浮かび上がらせるところにミソがある。