料理や調理方法が違えば加工機械も全く別――。食文化の影響を色濃く受ける食品機械は、内需型の製品の代表選手といえる。日本製食品機械の輸出比率はわずか５％程度（日本食品機械工業会まとめ）で推移し、海外製で日本に入ってくるのも国内販売台数のわずか数％にとどまるという。人口減少で国内市場の拡大が望めないなか、高い経済成長を維持しているアジア市場に挑み始めた企業の姿を追う。

■中国輸出、一気に20倍に

　東京ビッグサイト（東京・江東）で開かれた「フーマジャパン2011　国際食品工業展」で８日午後、オレンジ色の看板を掲げた野菜加工機械メーカー、ドリマックス（埼玉県川口市）のブースにインドの食品メーカーの担当者が訪れた。

　「掃除もしやすく衛生的ですよ」。自ら英語で機械の説明をしたのは松本英司社長。ブースに設置した機械に大根やニンジンなどを実際に入れて、カットやすりおろしの性能を熱心に訴えた。

　北米の日本料理店向けなど一部を除けば、同社の機械はこれまで国内向けの出荷がほとんどだった。昨秋、初めて中国への輸出を始め、今年３月までの約半年で、中国だけでキャベツを千切りする小型機械など50台を出荷。今月中には約100台を売る契約を新たに結ぶ予定だ。

　中国は潜在的な食品機械の巨大市場だ。「上海のホテルや火鍋店など売り込み先は多い。日本では考えられないペースで引き合いが増えている」（松本社長）。ドリマックスも、2011年３月期に国内で食品メーカー用の大型機種を100台、飲食店向けなどの小型機種2500台程度、自社ブランド製品を販売した。12年３月期は中国だけで1000台規模を出荷する目標を掲げている。在庫を極力持たないようにしてきた部品も、注文から納品まで２カ月程度かかるモーターでは受注機会を逃さないよう数百台単位で取引先に先行発注した。

　有望市場は中国だけではない。東南アジアやインドなども今後、食品加工機械の需要が急拡大すると見込まれている。今春には英語やマレー語、北京語、広東語が話せる人材を現地のメンテナンス要員として新たに採用した。松本社長自身も、今回の展示会終了後にはドバイへと飛ぶ予定で、トップセールスで海外営業に取り組む。