パソコンにダウンロードして手軽に遊べる「カジュアルゲーム」というゲームのジャンルがある。日本ではあまり存在感がないが、交流機能を持つソーシャルゲームやスマートフォン向けのゲームアプリとともに、日本企業が進出を検討する価値は十分にある。

　米シアトルで７月19日から３日間開催されたカジュアルゲームの商談会「Ｃａｓｕａｌ　Ｇａｍｅ　Ｃｏｎｎｅｃｔ」は、世界35カ国から632社、2000人が参加して活況を呈した。主催するＣａｓｕａｌ　Ｇａｍｅｓ　Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎが2007年にまとめたリポートによると、カジュアルゲームのユーザーは世界で２億人に達し、パソコンとマイクロソフトのオンライン販売サービス「Ｘｂｏｘ　Ｌｉｖｅ　Ａｒｃａｄｅ」、携帯電話の合計で市場規模は22.5億ドルに上る。スマートフォンやソーシャルゲームの台頭で、現在はさらに拡大しているとみていいだろう。

有料でも売れるゲームとは

　ゲームのネット流通市場をさかのぼると、2001年５月に米リアルネットワークス（シアトル）が「ＲｅａｌＡｒｃａｄｅ」（現ＧａｍｅＨｏｕｓｅ）という名称で始めたパソコン向けのゲーム販売サービスにたどり着く。

　それまでもトランプやパズルなどの簡単なゲームを動画技術の「Ｓｈｏｃｋｗａｖｅ」などを使って提供するナローバンド向けのゲームサイトはあり、米国だけで数千万人のプレーヤーを抱えていた。ところが、これらのサービスはバナー広告を利用した広告型モデルで収益性が極めて低かった。

　ＲｅａｌＡｒｃａｄｅの先見性は、ブロードバンド回線の普及を見越して課金システムを組み合わせたゲームのネット流通の仕組みをいち早く提案したところにある。容量10メガバイト程度で一時間遊べるデモ版を無償でダウンロード提供し、気に入ったユーザーに約20ドルで販売する。クレジットカード決済によりユーザーのアカウントを管理し、さらに違法コピーを防ぐという最初のモデルだった。

　当初は、無料で遊べる軽いゲームに慣れたユーザーがわざわざお金を払ってゲームを買うだろうかと懐疑的な見方が多かった。ちょうど家庭用ゲーム機「プレイステーション２」が大ヒットし始めた時期で、パッケージ販売の市場性に注目が集まっていたせいもあった。

　ところが、予想を超えて大ヒットするゲームが登場した。それは、３Ｄを使ったシューティングゲームなどコアゲーマー向けのジャンルではない。ヒットしたのは、30代以上の女性層、主に主婦層を対象としたパズルゲームだった。