ソフトバンクモバイルが2011年冬から12年春商戦の新製品発表会を９月29日に開催した。米グーグルの基本ソフト（ＯＳ）「Ａｎｄｒｏｉｄ（アンドロイド）」を搭載したスマートフォン（＝高機能携帯電話、スマホ）が11機種なのに対して、従来型の携帯電話は１機種にとどまるなど完全にスマホにシフト。ｉＰｈｏｎｅを国内で独占的に扱えなくなる可能性が高まるなか、大きな戦略転換の兆しを見せた発表会となった。

■ｉＰｈｏｎｅ関連の質問には「ノーコメント」

　先週、「ＫＤＤＩがｉＰｈｏｎｅ導入」との報道があったこともあり、ソフトバンク孫正義社長のコメントに注目が集まった今回の発表会。ｉＰｈｏｎｅにかかわる質問に孫社長は予想通り、ＫＤＤＩの田中孝司社長と同じく「ノーコメント」を貫いた。

　米アップルの新製品発表は現地時間で10月４日を予定しており、それまでは何も話せないのだろう。ただし、もし独占が続くのなら、孫社長は自信を持って「これからもソフトバンクはｉＰｈｏｎｅをプッシュしていく」と宣言したはずだ。しかし今回は「ｉＰｈｏｎｅは最も優れたスマートフォンの一つ」といいつつ「アンドロイドは若い女性や日本特有の機能など、多くのユーザーのニーズを満たせるようにこなれてきた」とも言及。ｉＰｈｏｎｅ中心からアンドロイドも強化する路線を明確にした。孫社長のｉＰｈｏｎｅからアンドロイドへシフトを示唆する“弱気な”発言こそが、ＫＤＤＩのｉＰｈｏｎｅ導入を裏付けているともとれる。

　今週の発表でＫＤＤＩがソフトバンクモバイルの「ホワイトプラン」に対抗する「プランＺシンプル」をぶつけてきた。このためソフトバンクとして対抗プランを投入するかを孫社長に尋ねたが、答えをはぐらかされてしまった。かつてソフトバンクは徹底的に“攻め”の姿勢を見せていたが、今回の発表会の孫社長はいつもと違いどことなく弱気な発言に終始していたように感じられた。ｉＰｈｏｎｅ人気に支えられているうちに、ソフトバンクはいつしか“守り”の体勢に入ってしまったのかもしれない。

■中国・インドと互換性ある高速化技術を採用

　今回の発表会で多くの時間が割かれたのが、高速通信対応への取り組みだ。「ＨＳＰＡ＋」方式に対応し、仕様上は下り方向で最大毎秒21メガビットとなる「ＵＬＴＲＡ　ＳＰＥＥＤ」対応機種を４機種投入する。