任天堂は先月末、「ニンテンドー３ＤＳ」の販売価格（現行２万5000円）を８月11日に１万5000円に値下げをすると発表した。２月の発売からわずか半年で４割の価格引き下げに踏み切らざるを得なかったことは、ＤＳの販売が予想以上に苦戦していることを露呈してしまった。また２万5000円という価格設定が「子供向けゲーム機としては高すぎないか」という発売前からの疑問を裏付ける結果となった。これまでゲームビジネスで数々のイノベーション（技術革新）を先導してきた任天堂だが、今度は自社の成功体験に縛られて新興勢の攻勢に立ち往生している印象を受ける。

■イノベーションのジレンマに苦闘する任天堂

　「イノベーションのジレンマ」の理論で有名なクライトン・クリステンセン氏は07年、米フォーブス誌に「ソニーは次に何をしなければならないか？」と題した記事を寄稿している。

　同氏は当時、任天堂が「Ｗｉｉ」でシンプルな操作性の新型コントローラーを登場させて世界を席巻し、それまでのゲーム機の常識を覆す「破壊的なイノベーション」を生み出したと位置づけた。記事では、ハード性能は「プレイステーション３」や「Ｘｂｏｘ３６０」の方が上なのに、任天堂が年末商戦を圧倒的に有利に展開したことを振り返りつつ、ソニーが任天堂の戦略にキャッチアップする必要性を強調している。

　それからわずか４年。今度は、任天堂が追われる立場として「破壊的なイノベーション」に直面している。これはゲーム機という特定の機能しか持たない道具が、より汎用的な機能を持つスマートフォンや、クラウドサービスを利用してより安価に楽しめるソーシャルゲームなどとどう競合するかという課題を突きつけている。

■３ＤＳの高価格はＯＳ開発費のため

　任天堂が３ＤＳを２万5000円という価格に設定せざるを得なかったのは、ハードウェアの原価以上に、ＯＳなどサービス面を強化するための開発コストを盛り込んでいたためと考えられる。

　３ＤＳ以前の任天堂のハードは基本的にシングルタスクだった。ゲームを起動している間は、他のソフトのことを考える必要がなく、動作はシンプルだった。しかし、３ＤＳで新たに搭載された「すれちがい通信」の機能は、ゲームしている間でも常時、他の３ＤＳユーザーを無線で探索し、すれちがいざまに通信を試みる仕組みになっている。ゲームをしている最中にも、他の動作が割り込んで入って来るため、ＯＳに当たる高度なシステムを持たなければ実現できない。

　任天堂は３ＤＳの目玉の一つとしてネットワーク機能をあげている。これは携帯ゲーム機を、ゲームするだけのハードから、多様なサービスを楽しめる装置に進化させているという意思の表れだった。しかし、実現するためには、任天堂にとって未知の領域であるＯＳの設計を避けて通ることはできなかった。

　実際、調査会社のアイサプライ・ジャパンは３月、３ＤＳの「ハード製造コストは103.25ドル」との分析結果を公表しており、ハードそのものだけならば値下げ余地があった。