ソフトバンクグループ、中国移動（チャイナモバイル）、インドのバーティエアテル（Bharti Airtel）および英ボーダフォングループは現地時間2011年2月14日、スペイン・バルセロナで開催された「LTE TDD/FDD International Summit」で、TDD（時分割復信）方式の普及を推進する団体「Global TD-LTE Initiative」（GTI）の設立を発表した。

　設立にあたり、チャイナモバイルの王建宙（Wang Jianzhou）会長、バーティエアテルのスニル・バーティ・ミタル（Sunil Barthi Mittal）会長、ソフトバンクの孫正義代表取締役社長がそれぞれ登壇。孫社長は、同社グループのウィルコムには15年のTDD技術の経験があることを説明。これらの経験をもとにGTIの活動を支援できるとした。さらにウィルコムからXGP事業を引き継いだWireless City Planning（ワイヤレスシティプランニング）が今後計画する次世代XGPは「TD-LTEと100％互換性がある」と説明した（写真1）。

　孫社長はTD-LTEの普及にあたり、低コスト、高速性のほか、規模が重要であるとし、中国、インドといったアジアだけで世界の人口の3分の2を占めていることを指摘。アジアにTD-LTEが導入されることは、すなわち「ボリュームがデファクトを決める」ことになるとした。

　孫社長はさらに、日本での同氏の講演ではおなじみになった「タブレットを使い始めてからパソコンを使う時間は0％になった」という話を披露。タブレットがTD-LTE普及のカギであるとの見解を示した。

　最後に孫社長は日本でのサービス展開に触れた。「今年中に（次世代XGPの）商用サービスを始めることをコミットする」と会場で宣言し、講演を締めくくった。

　その後、チャイナモバイルの王会長、バーティエアテルのミタル会長に加え、国際電気通信連合（ITU）の趙厚麟（Houlin Zhao）事務総局次長やTDDに関連する通信事業者の代表などを交えたセレモニーを実施した（写真2）。

　なお、会場には機器の展示やデモコーナーもあり、英ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ製のTD-LTEモジュール搭載タブレットなどが参考展示されていた（写真3）。

（ITpro　大谷晃司）

[ITpro 2011年２月15日掲載]