世界各地で、環境配慮型の都市を作ろうという「スマートシティ」のプロジェクトが始まっている。こうしたプロジェクトにおける電力やガスなどエネルギー分野の市場規模を日経ＢＰクリーンテック研究所が算定したところ、2030年までの累積で4000兆円に迫ることが分かった（図１）。世界の400のプロジェクトをリストアップして計画の内容を調査し、それ以外のプロジェクトのデータも組み合わせることで世界全体の市場規模を試算した結果である。
図１ 世界スマートシティの項目別累計市場 ＦＣＶは燃料電池車、ＥＶは電気自動車、ＰＨＥＶはプラグインハイブリッド車、ＥＭＳはエネルギー管理システム、ＨＥＭＳは家庭用エネルギー管理システム。（出所：「世界スマートシティ総覧2012」、日経ＢＰクリーンテック研究所）
400のプロジェクトを国別に見ると、中国が最も多い165プロジェクト、続いて北米の87プロジェクト、欧州の72プロジェクト、インドネシアやベトナムなど東南アジアで24プロジェクトである。その他、インドや南米、中東、アフリカなどのプロジェクトも本調査ではカバーした（結果の詳細は「世界スマートシティ総覧2012」を参照）。
2010年９月に実施した前回の予測では、電力分野のみを対象項目としていたが、今回はガス分野を加えて予測した。熱エネルギーの重要性が改めて見直されており、スマートシティ計画を考える際にも熱やガスの効率的な利用が欠かせなくなってきているためだ。具体的には、2010年の予測で対象としていた送配電網、電力会社向けIT、太陽光発電システムなどの再生可能エネルギー、定置用蓄電池、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）などに加えて、今回はガス配管設備、ガス会社向けIT、太陽熱温水器、定置用燃料電池、燃料電池車（FCV）などを加えた。
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