ヤフーはポータル（玄関）サイト「Ｙａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮ」の検索エンジンを2010年中にも米グーグルのシステムに切り替える。日本の検索エンジンのシェアはおおむね「ヤフーが五十数％、グーグルが三十数％」（井上雅博ヤフー社長）で、切り替え後は９割以上をグーグルの技術が握る。どのウェブサイトの情報をどの順番で提供するかの基準をグーグルがほぼ独占することは、インターネット利用者に大きな影響を与える懸念がある。
グーグルは06年、検索結果から情報を削除する可能性として当時の日本法人社長が３つのケースを挙げている。１つ目は犯罪関係のサイト、２つ目は不正な手段を使って検索結果に表示される順位（検索順位）を上げようとするスパムサイト、３つ目は個人や法人から「このサイトは自分の権利を侵害している」というクレームがあったサイトだ。
実際、グーグルはそれぞれの真偽や状況を判断して検索結果から随時除外しており、ウェブサイトの開発者や運営者はそうした対象にならないよう常に注意している。
グーグルで除外される影響は大きい。例えば、ネット通販サイトの多くは集客の大半を検索エンジンに頼っている。検索結果から消えた瞬間、集客数、売り上げは大きく低下する。
グーグル、ヤフー、検索エンジン、インターネット、検索エンジン最適化
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