先週開催された世界最大の家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー(CES)」。IT(情報技術)分野では、モバイル技術と連携した「健康・医療アプリケーション」と、端末の販売競争に突入する「LTE」が急拡大の兆しを見せていた。その一方で急速に勢いを失う分野もあり、数少ない売れ筋に様々なプレーヤーが集中する傾向が目立ってきた。
■米国の認可承認加速で機器が充実
2012年のCES会場で、中小から大手までが多様な製品を展示していたのがネットワーク対応の健康機器・医療機器分野だ。ネット・ヘルスケア・デバイスやネット・メディカル・デバイスと呼ばれる同分野は、大きな成長が見込まれている。
これら機器は11年のCESでも展示されていたが、12年は出展数がけた違いに増え、サービス内容も著しく進歩していた。一つの要因として、昨年から米食品医薬品局(FDA)の認可承認が加速しており、多くの企業が承認を得られたことが挙げられる。
FDAが承認した機器であれば、医療保険機関や医療法人を通じて営業できるため市場の急成長を期待できる。実際に、糖尿病患者向けの24時間血糖値モニターや不整脈監視装置など高度なネット医療機器の展示が増えていた。
ネット健康機器は心拍数やカロリー消費量などを測定する製品が主流で、腕につけるネット型モニタータイプと、室内ランニング器などの運動機器に取り付けるタイプに分かれる。今年は、モトローラ・モビリティーやソニーなどが製品展示に力を入れていた。
健康機器分野の通信技術では、Wi-FiやBluetooth、ZigBeeなどがおなじみだが、今年はANT+(アント・プラス)と呼ぶ規格を搭載した機器が並んでいた。同規格はヘルスケア機器を対象に低電力消費、短距離通信(10mまで)という特徴を持ち、チップのコストを抑えられる。独自規格だが、ヘルスケア分野を中心に広がり始めており、今後どの程度まで普及するか注目だ。
医療機器の設計ガイドラインを策定するContinua Health Alliance(コンティニュア・ヘルス・アライアンス)も、パートナー企業を集めて展示していた。医療機器の通信規格には「IEEE 11073」が標準として決まっているが、機器設計のためには相互運用性を確保できるアプリケーション・インターフェースが必要となる。
LTE、Bluetooth、ソニー、FDA、グーグル、ベライゾン・ワイヤレス、モトローラ・モビリティー、クアルコム、富士通、インテル、東芝
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