あなた以上にあなたのことを多く語るもの。それが、人やモノの居場所を示す位置情報だ。2012年から数年間は、位置情報の本格利用が始まる転換期になりそうだ。早ければ2016年ごろに次世代型の全地球測位システム（ＧＰＳ）などが稼働を始め、わずか数センチの誤差で様々な人や物体の位置を捕捉できるようになるためだ。インターネットによる消費者向けサービスは一段と便利になり、企業は生産活動をさらに効率化できるようになる。ネットがけん引してきたデジタル経済は、一段と進化する。

　建物内でも機能する測位システムを――。こんな目的で研究開発を進めるのは慶応義塾大学システムデザイン・マネジメント研究科の神武直彦准教授。これまでのＧＰＳでは「死角」とされてきた屋内でも、人がいる階数やフロア上の位置を特定できるＩＭＥＳ（インドアメッセージングシステム)と呼ぶ屋内位置検知技術の開発を進めている。

　今春からこの技術を利用し、東急電鉄が運営する大型商業施設二子玉川ライズ（東京・世田谷）で本格的な実証実験を始める。衣料品店や外食店などライズに入居する店舗とおよそ100人の消費者が参加する。

　消費者には首からぶらさげられる小型軽量のＩＭＥＳ専用受信機を100台配布する。同時に、１～８階の各フロアの通路には複数の送信機を等間隔で設置。消費者が各フロアを歩き回ると、首からさげた端末がフロアに置いた送信機から出た位置情報を受信。消費者のスマートフォン（高機能携帯電話＝スマホ）を通じてこの情報を専用サーバーに送り返す仕組みだ。

　この実験では、それぞれ10メートルの範囲で検知できる送信機で消費者の居場所を特定する。フロアに配置する送信機の数をもっと増やせば、理論的には大幅に精度を高められる。消費者の居場所に応じて各店舗で利用できるクーポン券や広告をスマホに送りつけるなど、販促情報を提供できる。電子地図を使って各フロアの位置関係や避難経路もわかりやすく伝えられるようになる。精度が誤差数センチ程度まで高まれば、売り場で迷うことはほとんどなくなるだろう。ＩＣタグなどを使って各商品の詳しい陳列場所も捕捉できれば、スマホに商品名を入力するだけで、目当ての売り場にたどり着けるからだ。

　「東京都など大都市にいる人々の行動範囲の８割以上は屋内空間」。実験を主導する慶大の神武直彦准教授はこう説明する。大都会に広がる「死角」を新たな測位システムでカバーできれば、都会暮らしの便利さが大きく改善しそうだ。

　室内も網羅できる測位システムの有用さには観光を主力産業に位置づける地方も着目している。

　北海道網走市の博物館網走監獄で2011年１０月、「世界初」という実験が行われた。屋内の測位システムであるＩＭＥＳと屋外用のＧＰＳを連携させ、約130人の観光客を施設内のチェックポイントに誘導する試みだった。東京ドーム3.5個分ほどもある広大な施設の屋外、屋内問わず、歩き回る観光客の居場所をつかめるようにした。

　20カ所に設けたチェックポイントを通過すると、スマホにスタンプ代わりのデータが送られ、デジタル版のスタンプラリーが楽しめる仕掛けだ。将来はより広域で観光客の詳細な居場所を捕捉できる仕組みを用意し、外国人らが迷いにくい観光地づくりを目指す。