トヨタ自動車グループ主要９社が30日発表した2010年４～６月期の連結決算は、最終増益の豊田通商を含め、そろって最終黒字となった。トヨタ自動車など完成車メーカーの生産回復に伴い部品需要が増えた。好調な滑り出しを受け、４社が11年３月期通期の業績予想を上方修正した。国内で９月末に新車購入補助金制度が打ち切られることもあり、先行きには慎重な見方もある。

　10年４～６月期は日本、北米、欧州など主要市場で自動車部品の需要が増加。売上高の伸びと合理化効果で、円高や原材料高の影響を吸収した。豊田通商を除く８社が最終赤字だった前年同期に対して急回復し、そろって最終黒字となった。

　デンソーは主要工場の稼働率が向上したほか、合理化や減価償却費の減少も寄与し、459億円の最終黒字（前年同期は26億円の赤字）を確保した。通期の想定為替レートを１ユーロ＝112円と従来より18円円高に見直したが、純利益の見通しは前期比69％増の1240億円と、従来予想から260億円上方修正した。

　豊田自動織機、トヨタ車体、愛知製鋼も通期の予想純利益を上方修正。豊田織は小型車「ヴィッツ」やエンジンなど自動車関連が好調なほか、フォークリフトの需要が回復する見通し。トヨ車はハイブリッド車「プリウス」などの生産が好調で、通期の台数の計画を64万台と従来より２万台上乗せした。

　アイシン精機、トヨタ紡織、豊田合成の３社は10年４～９月期予想を上方修正したものの、通期予想は変更しなかった。主要取引先の生産や為替の動向が見極めにくいことが理由とされている。アイシンでは「エコカー補助金が切れる10月以降の生産が落ちこむなど、下期は不確定要素が多い」（三矢誠専務）と説明している。