大手商社4社が30日発表した2010年4~6月期連結決算(双日を除く3社は米国会計基準)は資源高の恩恵でそろって純利益が増えた。三菱商事は石炭価格上昇が寄与し前年同期比2.1倍の1404億円、住友商事は2.6倍の645億円だった。丸紅は14%増の306億円、双日も65億円の黒字(前年同期は15億円の赤字)に転じた。4社合計の純利益は前年同期の2.1倍の2421億円に拡大し、リーマン・ショック前の最高益水準に迫った。
鉄鋼原料は中国需要に引っ張られ、価格が大幅に上昇。豪州で石炭を販売する三菱商は、組織再編に伴う株式交換益が366億円発生する特殊要因もあり、四半期ベースで過去2番目の純利益水準になった。
各社は資源高の追い風を受けたほか、得意分野で幅広くアジア需要を取り込んだ。三菱商はアジアでの自動車販売が好調。住友商は資源化学品が好調なうえ、インドネシアではバイク・車購入者向けのローンも伸びた。
紙パが強みの丸紅は、中国需要でパルプ価格が高水準で推移した恩恵を受けた。銅価格の上昇も寄与し、前年同期に発電事業で大型の売却案件があった反動をこなした。双日はタイなどアジアの肥料事業が改善した。
足元で中国の鉄鋼需要が一服しているが、各社は「アジアの順調な景気拡大は続く」(三菱商の上田良一副社長)、「アジアの成長は予想通りの進ちょくで回復も早い」(住友商の浜田豊作専務)との見方を崩していない。丸紅は「全部門が予算を超えて推移している」(園部成政常務)が、4社とも通期業績予想は据え置いた。
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