任天堂の成長が曲がり角を迎えてきた。６日に発表した2010年３月期の連結決算で、純利益が前の期比18％減の2286億円と、６期ぶり最終減益となった。人気ソフトの不足で、主力の据え置き型ゲーム機「Ｗｉｉ」の販売台数が減少した。携帯電話を通じた無料ゲームが広がるなど競争環境が大きく変化しており、新たな成長戦略が求められている。

　「Ｗｉｉ」の販売台数は21％減の2053万台、携帯型ゲーム機「ニンテンドーＤＳ」シリーズも13％減の2711万台にとどまった。それぞれ06年、04年の発売以来初めての減少となった。

　「人々がゲームに飽きるまでのスピードが速くなっている」。会見した岩田聡社長はゲーム機販売が低迷した背景をこう説明した。昨年９月末からＷｉｉの販売価格を平均約5000円引き下げ、年末商戦向けに人気ソフト「ＮｅｗスーパーマリオブラザーズＷｉｉ」を発売するなどテコ入れを図ったが、上期の不振を補いきれなかった。

　売上高は前の期比22％減の１兆4343億円。海外売上高比率が84％に達しており、円高も約1100億円の減収要因となった。業績連動型の配当政策に基づき、年間配当は前の期比510円減の930円になる。

　今期も業績の本格回復は難しく、純利益は13％減の2000億円、売上高は２％減の１兆4000億円と、２期連続の減収減益となる見通しだ。年間配当は100円減の830円を見込む。「Ｗｉｉ」販売は12％減の1800万台、「ＤＳ」シリーズは11％増の3000万台を計画している。

　巻き返しに向けて年内にも３次元映像を楽しめる携帯型ゲーム機を発売する予定。ただソフトの内容については「６月中旬に米国で開催されるゲーム見本市『Ｅ３』でお見せする」（岩田社長）と述べるにとどめた。

　経済危機下の09年３月期に最高益を計上した任天堂だが、当面は停滞局面入りする可能性もある。２期連続の減益になれば、03年～04年３月期以来。当時はソニーの新型ゲーム機と激しい競争を展開していた。今回は無料ゲームを楽しめるマルチメディア端末が急速に浸透しており、収益環境はより厳しいとの見方も出ている。