「何か、我々IT技術者にできることはないか」――。東日本大震災やそれに続く原子力発電所の事故、計画停電のさなか、ボランティアで立ち上がった技術者たちがいる。日本中が混乱に陥っていた時期にもかかわらず、数多くのWebサイトやスマートフォンのアプリケーションが、被災者や復興を支援するために開発された。

　その代表的なWebサイトが震災や復興関連情報を集めた「sinsai.info」だ（写真１）。sinsai.infoは2011年3月11日、東日本大震災発生後4時間足らずで開設された。被害状況や避難所、安否情報や雇用情報など現在までに1万件以上の情報が登録されており、地図上で情報の位置を見ながら閲覧できる。アクセスするユーザーは月間50万以上。250人以上のボランティアが登録している。

　sinsai.infoはなぜこのように短時間で開設できたのか。そして多くの人々の力を結集できたのか。

■「とりあえずUshahidiサイトを立ち上げました」

　3月11日午後2時46分、東日本大震災が発生した。そしてその日の午後6時29分、首都圏では交通機関が停止し多くの帰宅困難者があふれていた頃、あるメーリングリストにメッセージが投稿された。「役に立つかどうか分かりませんが、とりあえずUshahidiサイトを立ち上げました」

　これがsinsai.infoのスタートだった。

　メッセージが投稿されたのは、自由に利用・改変できる地図を作成するボランティアプロジェクト「OpenStreetMap」のメーリングリスト。投稿したのはそのメンバーである東修作氏だ。Ushahidiとは、ハイチ地震やニュージーランド地震の際に災害情報集約システムとして利用されたソフトウエアだ。オープンソースソフトウエアとして無償公開されており、誰でも自由に利用できる。

　ここに震災の情報を集めて、避難や救援活動に役立ててもらおう。そう考えたOpenStreetMapのメンバーたちはデータの登録に取りかかり、Twitterなどで地震に関する情報を集めた。19時6分に登録された最初の情報は「宮城県東松島市のグラウンド付近で津波で取り残されている人たちが救助を待っています」というものだった。

■大量のアクセスやバグ修正と戦う

　最初個人サーバーで立ち上がったsinsai.infoは翌日、現sinsai.info 代表 関治之氏が代表を務めるGeorepublic Japanのサーバーに移行、sinsai.infoというドメインも取得して、本格稼働を始めた。また、メーリングリストやTwitterなどで呼びかけて協力者を募った。