日本企業が若手の外国人を採用する動きが広がっている。求められるのは日本語ができ、グローバル展開していくうえで役立つコミュニケーション能力と志をもった人材だ。そうしたハードルを乗り越え入社したものの、多くの外国人社員が意識の違いに戸惑いを感じている。その本音に耳を傾けると、日本の職場の課題が浮かんでくる。
「約束が違う」。日本の大学で学んだ後、日本メーカーに就職した東南アジア出身の女性、Ａさん（25）は、ある日新聞を見て呟いた。勤務先が海外進出を加速すると報じる記事だ。
何を達成したら
「グローバル採用」枠で入社したものの、一貫して国内向け商品開発を担当。仕事はすべて日本語だ。「海外部門にいつ異動できるのか」と人事部門に何度尋ねても「あなた次第」という答え。「何を達成したら希望がかなうのか」「３年後か、５年後か」。問いかけることすら諦めた。
Ａさんは日本企業のグローバル化は「中途半端だ」と考えている。「誰が社長になっても会社が回るほど管理職がしっかりしているが、権限をもたないから意思決定が遅い。世界で闘う上では後れをとる」。また実力主義といいながら、仕事の成果にかかわらず全員に一律のボーナスが出るのも不思議だと感じる。
就職情報会社ディスコが2011年に968社に調査したところ、４社に１社が12年度に外国人留学生を「採用する」と回答。従業員1000人以上の企業では２社に１社に上る。
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