生活習慣病の予防や改善には食生活の見直しが欠かせないが、強い意志がないと根気よく続けるのはなかなか難しい。最近はパソコンや携帯電話/async/async.do/ae=P_LK_ILTERM;g=96958A90889DE2E6E3E4E3E7E0E2E3E4E2E1E0E2E3E29BE0E2E2E2E2;dv=pc;sv=NXを使って、社員の健康管理に役立てようとする企業が増えてきた。こうした支援サービスを参考にすれば、長続きのためのヒントが見つかるかもしれない。

　日立製作所公共営業第一部に所属する塩屋晴視さん（42）は、同社が社員向けに考案した「はらすまダイエット」に参加した。90日で体重５％減を目標とするこのダイエットプログラムは、100キロカロリー単位で「行動目標」を決める。何をすれば100キロカロリーにあたるかがカードに記されている。例えば、ごはんなら茶わん３分の２杯、コロッケなら半分。食事のたびに利用者はこのカードを携帯電話やパソコンから選んで記録していく。体重の変化に関係する飲み会や出張なども該当すれば記録する。

簡単に目標できる

　塩屋さんは参加後、ごはんをどんぶりから茶わんに替えて量を減らし、１日に３缶飲んでいた缶コーヒーも１缶にするなど食生活を見直した。「100キロカロリー単位だと、これならできるという目標が簡単に見つかる」と話す。ダイエットを始める人はいきなりハードルの高い目標を設定しがちだが、大さじ１杯のマヨネーズ（およそ100キロカロリー）を控えるなど、小さな我慢の積み重ねが長続きする秘訣のようだ。

　日々の記録は10日ごとに管理栄養士にメールで送る。利用者の記録はコンピューターが自動分析し、適切な助言のひな型を自動作成する。１人の管理栄養士が年１千人の従業員に指導できるという。

　塩屋さんの体重は、はらすまダイエットに参加する直前は97.1キログラムだったが、３カ月後に89.2キログラムに減った。

　参加者の継続率は93％と高く、メタボリック症候群の該当者でみれば、72％がメタボを解消できたという。

　三菱電機は2006年に同社の福利厚生情報サイト「ゆとライフ」に、ヘルスケアサイトを開設した。食事ごとに栄養分やカロリーなどが分かり、食べた食事を入力していく。１日でどれぐらいのカロリーを摂取したかを明確にし、自己管理を支援している。

　従業員の家族も参加することができる。人事部安全衛生グループ専任の吉田浩二氏は「労働生産性の向上には、健康な労働力の確保が欠かせない」と話す。

　こうした社員向け健康管理サービスはどれも、自分の食べた食事と量を簡単に記録できるようになっている。食事制限を迫られる糖尿病治療にも利用されている手法で、毎日の食事内容と量、体重を把握するだけでも「ダイエット効果」が期待できる。

携帯１台でＯＫ

　関西医科大学健康科学センターは2000年から肥満や糖尿病などで相談にきた患者に対し、携帯電話のカメラで食事や間食を撮影してもらっている。患者はそれを管理栄養士に送り、日々の食生活の助言を受ける。

　同センター長の木村穣教授は「肥満の患者さんの７割は『自分は食べてない』と答えるが、本当は必要以上に食べている。そのことに気づいてもらうことが大切」と話す。

　日々の食事をカメラで撮影することで、画像を通じてまず食べ過ぎかどうかを冷静にみられるようになる。さらに記録として残せば、野菜が少なかったり炭水化物が多かったりといった栄養バランス上の課題もみえてくる。

　患者自らがこうした問題点に気づき、反省することで行動改善を促すことができる。たとえ管理栄養士の助言が受けられなくも、カメラで撮るだけでも食事を見つめ直す契機になる。

　木村教授は将来、血圧計や体重計などにネットワーク機能が搭載され、食事管理だけでなく健康に関する総合的な遠隔指導が受けられるようになると予想する。

　米グーグルや米ＩＢＭがこうした専門のシステム構築の市場を狙っているそうだ。

（辻征弥）

［日本経済新聞夕刊2010年３月21日付］