記事検索

簡易検索

画面右上の検索窓に検索したい言葉を入力して「記事」ボタンをクリックすると記事検索の結果が表示されます。

検索窓には、複数の言葉をスペースで区切って入力することができ、その場合は、入力したすべての語が含まれる記事が検索されます。

検索結果の絞り込み

検索結果が表示されている画面には、関連すると思われる言葉が表示されます。画面上の言葉をクリックすると、検索結果の中からクリックした言葉が含まれるものをさらに検索して結果が表示されます。

詳細検索

検索結果が表示されている画面では、「詳細検索」をクリックすることにより、詳細な条件による検索を行うことができます。

期間

「１カ月」「３カ月」「６カ月」「１年」「全期間」及びカレンダーでの日付指定で検索対象の期間を設定できます。

検索方式

「すべての語を含む（AND検索）」「いずれかの語を含む(OR検索)」から選択します。

検索窓に複数の言葉をスペースで区切って入力した場合、通常は「すべての語を含む」検索となりますが、後者を選択することにより「いずれかの語を含む」検索が可能となります。

複数の単語をひとまとめに登録したり、英文字半角のANDやOR、( )を用いた条件式によって細かに指定したりもできます。ANDとORの前後には半角スペースを置きます。

条件式とは：

気になるキーワードを組み合わせて作る、記事を収集するための条件を指定する命令文です。

ひとつの条件式は、最大で50文字以内とする必要があります。

条件式のルール

単語をスペースで区切って並べた場合は、 「すべての単語を含む」という意味になります。

単語と単語の間に「OR」を入れると、「いずれかの単語を含む」という意味になります。

例：

　「温暖化 CO2削減 温室効果ガス」  ⇒　すべての単語を含む

　「温暖化 OR CO2削減 OR 温室効果ガス」  ⇒　いずれかの単語を含む

さらに、単語と単語をカッコでくくることでより複雑な検索式をつくることもできます。

例：

　(温暖化 OR CO2削減 OR 温室効果ガス) AND 京都議定書  ⇒　「温暖化」か「CO2削減」か「温室効果ガス」のいずれかを含む記事で、「京都議定書」を含む記事

一致方式

「完全一致」「任意一致」から選択します。

「日本」で検索した場合、「任意一致」では「東日本」「日本人」なども対象となりますが、「完全一致」では対象となりません。

検索範囲

記事のどの部分を検索対象とするかを選択します。

「見出し」：記事の見出しを対象とします。

「本文」：記事の本文を対象とします。

「キーワード」：記事の主題を表す語を対象とします。

「同じ内容の記事を除く」：見出しは異なるが内容は同じ記事を除いて検索します。チェックを外すと、朝刊・夕刊に掲載した分も含む全ての記事を検索できます。

検索にかかる料金

有料会員の場合は過去５年間の記事を検索対象とし、毎月25件までは基本料金内でご覧いただけます。毎月26件目以上ご利用の場合は別途追加料金として１件につき175円が課金されます。

登録会員の場合は過去６カ月間の記事を検索対象とし、検索結果は見出し表示のみとなります。

有料会員の方が、その月に記事検索を何件利用したか確認するには、ログインして電子版の画面右上にある「有料会員」ボタンをクリックしてください。現在の閲覧件数が表示されます。閉じるには確認ボタンを押してください。

検索結果の見出し一覧の画面にも現在の閲覧件数を表示します。

なお記事検索の閲覧件数は、11件目からは検索するたびにポップアップ画面でも表示します。

※検索サービス追加料金がかかるのは、ログイン後の画面右上にある検索コーナーから「記事」「日経WHO’S WHO」検索を利用した場合です。「人事」「株価」検索には料金はかかりません。Ｗｅｂ刊でジャンルを絞り込んだ記事を読んだり、Ｍｙ日経の自動記事収集や最近読んだ記事、おすすめ、保存記事の一覧から記事を選んだりする場合も検索料金はかかりません。

※記事検索機能は日経テレコン21のデータベース・システムを利用して提供しております。

株価検索

証券コードか企業名を入力し上場企業およそ3,800社のページを検索できます。

適時開示、チャート、企業情報、決算・指標、過去株価を閲覧することが可能です。

株価検索は、未登録読者・登録会員も利用できます。追加料金はかかりません。

人事検索・日経WHO'S WHO

人事検索

経営者、役員、管理職などビジネスの鍵を握るビジネスパーソンの発令人事を検索できます。氏名のほか、社名、発令日でも検索可能です。追加料金はかかりません。

日経WHO'S WHO

日本経済新聞デジタルメディア社が提供する人事情報データベースです。氏名のほか社名や業種、出身校や出身地からも検索できます。

検索結果の見出しだけは基本料金内で見られます。人事情報の本文は１件目から追加料金として１件370円が課金されます。収録されている情報は下記の通りです。

• 全国の上場および有力未上場企業約5,100社の役員、執行役員、部長、次課長約19万件
• 中央官庁、政府関係機関、審議会、経済・業界団体、都道府県・市の幹部職員、国会議員、都道府県議会議員約２万件

検索条件として表示されている８項目のうち、どれかひとつを指定すれば検索を実行することができます。ただし一部の項目については収録していないことがあります。

※記事検索および日経WHO'S WHOの件数は、ご覧になった記事本文や人事情報の数です。例えば、１回の検索操作で３つの記事または情報をご覧になると３件と数えます。

日経WHO'S WHOで提供する情報について

現職名および就任日については新聞(原則として日経産業新聞)および官報などにより土、日、祝日を除く毎日、その他のデータは原則として年１回調査して随時更新されます。定期調査は対象会社の決算期の約４カ月後(株主総会の翌月、中央官庁は６月頃)以降に調査表を発送し、対象会社および団体に記入・修正・確認を依頼しています。

• 有価証券報告書、官報などで公開された情報のほかは、対象企業および団体等にご協力いただいた情報を収録、提供しています。
• 対象企業および団体等への調査、確認等のため、発表から更新までに時間がかかる場合があります。
• 日経WHO'S WHOで提供する人物データは、利用者の方が個人としてお使いになる以外に、複製、蓄積、翻訳、翻案、放送、出版、販売、送信、配布及び改変するなど、情報提供各社及び情報当事者の権利を侵害するような使用は一切できません。また、情報当事者のプライバシー、名誉権その他の権利を侵すような利用をしたり、人物データを利用してダイレクトメールその他広告・宣伝ＰＲ用の文書・物品を配布したりすることはできません。