電気自動車（EV）やハイブリッド車（HEV）といった電動車両を動かす電池の本命とされるリチウム（Li）イオン2次電池。その市場をめぐる電池メーカーの覇権争いが、世界を舞台に急展開を見せつつある。

　現状のLiイオン2次電池の市場は、ノートパソコンや携帯電話機などに向けた小型品を中心に年間1兆円に満たない規模である。それが、車載用電池の増産をきっかけに大化けするとみられている。5年後には3兆円を超える規模にまで成長するという予測もあるほどだ。これまでLiイオン2次電池の製造は、そのほとんどを日本や韓国、中国といったアジア圏のメーカーが担ってきたが、新たな巨大市場の出現を目の前にして、米国や欧州の企業もLiイオン2次電池の製造に加わりつつある。

　本記事ではまず、世界的に活発になっているLiイオン2次電池の製造に対する設備投資の状況を詳しく調べ、続いて電池技術の最新動向について解説していくことにしたい。

1兆円がつぎこまれる

　車載用電池の量産体制の確立で先行したのは日本である。GSユアサ コーポレーションと三菱商事、三菱自動車の合弁会社であるリチウムエナジージャパン（LEJ）が、三菱自動車のEV「i-MiEV」に向けたLiイオン2次電池の量産を2009年6月に開始した（図１）。現在、同社の生産能力は年間20万セル（i-MiEVで2300台分。セルは電池の基本単位。小さなセルをたくさん組み合わせて電池モジュールとする）。設備投資によりこの能力を徐々に強化し、2012年度下期には年間600万セル（同6万7800台分）にまで拡張することを計画している。

　これを上回る量産体制を早急に築こうとしているのが、日産自動車とNECグループの合弁会社であるオートモーティブエナジーサプライ（AESC）である（図２）。2010年12月に日産自動車が発売予定のEV「リーフ」に搭載されるLiイオン2次電池の製造を担当するためだ。日産自動車はリーフを中心とするEVを年間5万台規模で生産する体制を日本で構築するほか、2012年には米国での生産を開始し、日米で年間20万台を生産する予定である。

　リーフ1台当たりだと196セルのLiイオン2次電池を搭載するので、年間5万台で計算すると980万セル、年間20万台では3920万セルの量産体制の確立が必要になる。2012年時点で比べると、前述のLEJの6倍以上のセルを生産するという強気の計画となる。

　世界では数多くのメーカーが車載用Liイオン2次電池の大規模な量産計画を表明し始めている。中でも、韓国と中国の投資額は大きく、積極的だ。韓国LG Chem社は、米国子会社のCompact Power社を含めて2013年までに約1000億円を投資するほか、韓国Samsung SDI社が2020年までに約4400億円をLiイオン2次電池事業に投資するという。特にLG Chem社は、米General Motors社のプラグインハイブリッド車「Volt」や韓国Hyundai Motor社のHEVにLiイオン電池の供給が決まっていることから、強気の投資を進めている。

　中国では、BYD社とTianjin Lishen社が2010年までにそれぞれ年間1000MWh（i-MiEVで6万2500台分）に生産能力を拡充する計画を立てている。中国だけでも直近で2000億円以上の投資が見込まれている。

　一方、政府が一体となって生産体制の構築を加速させているのが米国だ。米オバマ政権では、景気刺激策である「ARRA（American Recovery and Reinvestment Act）」において14億9190万米ドル（約1420億円）分を電動車両用の2次電池生産に投じる計画を発表している。このARRAの投資を受けるには、その企業がほぼ同額の別資金を準備することが条件となるため、総額では約30億米ドル（約2900億円）が車載用2次電池の生産のために投資されることになるのだ。